稟議で落ちる提案、3つの共通点|出す前に確認したいこと
いい提案なのに、稟議で落ちる。
現場ではよくある話だと思います。
担当者には評価してもらえた。製品の説明にも納得してもらえた。それでも、社内の稟議を通らない。法人営業をしていると、こうした場面に何度も出会います。
落ちる提案には、だいたい共通点があります。この記事では、その共通点を3つに整理します。どれも、提案を出す前に自分で確認できることです。
1つ目:決裁者の不安に答えていない
価格や効果は書いてあるのに、「失敗したらどうするのか」「社内にどう説明するのか」が抜けている提案は、決裁の場で止まりやすくなります。
決裁者が本当に知りたいのは、たいていここです。担当者向けの資料は「良さ」を中心に作りがちですが、決裁者には「リスクへの答え」が必要です。
出す前に確認したいのは1つ。決裁者の懸念に、一行で答えられるか。答えられないなら、その一行を足してから出すほうが通りやすくなります。
2つ目:導入後の姿が見えない
「誰が・いつまでに・どう運用するか」の主語が曖昧な提案は、GOを出しにくいものです。
決裁者は、買ったあとの現場を想像します。運用する人が決まっていない、開始の時期が曖昧、現場の負担が見えない。そうした提案は「良さそうだけど、今は決められない」となりがちです。
導入後の姿は、担当者と一緒に具体化しておくのが理想です。最低限、主語と時期だけでも資料の中で明確にしておきましょう。
3つ目:数字の根拠があいまい
「なんとなく2割削減」では通りません。
効果の数字そのものより、前提と計算の出どころが問われます。何を根拠にその数字が出たのかを一行で示せるかどうかで、通りやすさは変わります。
根拠が弱い数字は、大きく見せるより、前提を正直に書くほうが決裁者の信頼を得られます。
出す前の確認は3つだけ
提案を出す前に、この3つだけ確認してみてください。
・決裁者の懸念に一行で答えられるか
・運用の主語は明確か
・数字の出どころを言えるか
どれかが欠けていたら、そこを直してから出す。それだけで、稟議の通りやすさは変わってきます。
当てはまったら保存して、次の稟議の前に見返してみてください。
現場で使える型を、少しずつまとめていきます。