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そして誰もGPUの残価を知らなかった

    AI業界は、とうとう『残クレ』を始めた

    文・武智倫太郎

    日本には『残価設定ローン』という、じつに便利な自動車の買い方がある。

    五年後にそのクルマがいくらで売れるのかをあらかじめ決め、その金額を車両価格から差し引いて、残りだけを分割で払う。300万円のクルマが五年後にも100万円で売れると想定できるなら、とりあえず200万円について毎月払えばいい。

    もちろん、五年後に本当に100万円で売れるかどうかは、その時にならなければ分からない。だから金融は、まだ存在していない未来の中古価格に、とりあえず『残価』という名前を付けて現在の計算式へ放り込む。

    私はこの仕組みを見るたびに思う。

    金融業というものは、未来を予測する仕事ではない。

    未来に値札を貼り、その値札が正しいことにして今日の金を動かす仕事なのである。

    そして2026年10月、とうとう人類はクルマではなく、GPUに残価を設定し始めた。

    しかも中古のGeForceではない。

    NVIDIAの最新鋭AI向けGPUである。

    Amazonは80億ドルのGPUを、買ったあとで売ろうとしている

    10月2日、Financial Timesが報じ、ロイターも伝えたところによれば、Amazonは約80億ドル分のNVIDIA製Grace Blackwellを新設する特別目的会社(SPV)へ移す構想について投資家と協議している。

    対象になるGPUは、これから買う予定の夢の半導体ではない。すでに米国五州、十数カ所のデータセンターへ設置されている数千個規模のGrace Blackwellである。

    計画では、それをSPVへ移し、SPVが外部投資家から借金する。そしてAmazonは、そのGPUをSPVから借りて引き続き使う。

    要するに、自分で買ったGPUを外へ売り、自分で借り直す『セール・アンド・リースバック』である。

    AmazonはSPVの株式を最大10%、外部投資家に提供することも検討しているという。まだ協議段階で、最終契約が成立したわけではないが、狙いは分かりやすい。年間何千億ドルというAI投資を続けながら、巨大な設備を全部自分のバランスシートに抱え込むのではなく、外部資本を呼び込みたいのである。Amazonは2026年に2,200億ドル規模の設備投資を予定しており、その大部分がAWSのAIチップやデータセンター関連に向かうとされている。

    ここまでは、不動産でも航空機でもよくある金融技術に見える。

    建物を売って借り戻す。

    飛行機をリース会社に持たせる。

    貨車でも船でも工作機械でも、長期間使えて、中古市場が存在し、十年後、二十年後にもある程度の値段が推定できる資産なら、この仕組みは珍しくない。

    問題は、今回売られるものがGPUだということなのである。

    五年後のBlackwellはいくらなのか

    ここで金融屋は、極めて無粋な質問をする。

    『そのGPU、五年後にいくらで売れるんですか?』

    生成AIの性能が何倍になるかではない。

    AGIがいつ来るかでもない。

    シンギュラリティが2040年なのか2030年なのかという話でもない。

    五年落ちのBlackwellを、何ドルで中古屋が買うのか。

    この質問に答えられなければ、GPUを担保に長期で金を貸すことができない。

    NVIDIAは、自社のAIコンピュートを単なる半導体ではなく、収益を生み、別の顧客や用途へ移転できる『投資可能なインフラ資産』へ変えようとしている。8月にはApollo、BlackRock、Blackstone、Brookfield、Goldman Sachs、KKRという世界最大級の金融機関・資産運用会社と組み、5,000億ドル超の第三者資本をAIインフラへ呼び込む金融プラットフォームを発表した。

    NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは、その思想を極めて簡潔に表現している。

    “In AI, compute is revenue.”

    AIでは、計算能力そのものが売上を生む。

    だからGPUは消耗品ではなく、発電所や航空機のように長期間キャッシュフローを生み続ける生産設備になり得る、という考え方である。NVIDIA自身も、この5,000億ドルはNVIDIAの売上や単一ファンドではなく、複数の金融プラットフォームを通じて長期的に呼び込もうとしている第三者資本の総額だと説明している。

    壮大であるが、問題はウォール街がジェンスン・フアンほどGPUを長生きだと思っていないことである。

    NVIDIAは『十年』、銀行は『三~四年』

    ロイターが10月1日に報じたところでは、NVIDIAは最新GPUについて、最長で十年程度、収益を生み続けられる可能性を主張している。

    一方、融資する側の銀行やクレジット投資家はもっと保守的だ。

    GPUについて、三~四年程度の減価スケジュールで評価する金融機関があるという。

    NVIDIAは、大手クラウド企業がサーバーの償却期間を従来の三~四年から五~六年へ伸ばしている事例や、最新のGB300 NVL72には九~十年の有用期間があり得るという第三者評価を示している。

    しかし金融機関側は、『十年動く』と『十年高値で貸せる』は同じではないと考えるところが重要である。

    家電製品でも自動車でも、物理的に動く期間と商品価値が残る期間は違う。

    十年前のPCは今日でもWindowsを起動できるかもしれない。

    だからといって、そのPCを担保に十年ローンを組む銀行はいない。

    GPUも同じ問題を抱える。

    しかもGPUは、自動車より技術進歩が速い。

    Blackwellの後にはRubinが来る。

    Rubinの後にも何かが来る。

    NVIDIAは毎年のように性能を引き上げ、電力効率を改善し、同じ電力、同じ床面積で、より大量の計算をより安く処理できるGPUを投入し続けている。

    半導体メーカーとして見れば、これは文句のつけようがない進歩である。

    ところが、昨日そのGPUを担保に金を貸した銀行から見ると、話は逆になる。

    新製品が速く、安く、効率的になればなるほど、旧世代GPUの経済価値は早く失われる。まだ物理的には動く。計算もできる。しかし、より少ない電力で、より多く計算できる新型が出てしまえば、中古市場での値札は別の話になる。

    つまり、ここには困ったパラドックスがある。

    NVIDIAが優秀であればあるほど、昨日まで最新鋭だったNVIDIAの中古価値が下がる可能性があるのである。

    ロイターによれば、銀行や資産運用会社の一部は、GPUを長期担保として扱うには過去の価格データがまだ足りないとして、より大きな保証、厚いクッション、高い金利、あるいは信用力のある顧客からの長期契約を求めている。

    ここでAI革命は、突然、中古車査定の話になる。

    3年と10年では、世界が違う

    仮に80億ドルのGPUを単純に十年で価値ゼロまで使うと考えれば、一年あたりの価値減少は8億ドルで済む。三年なら約27億ドルである。

    もちろん実際の融資や会計処理はこんな単純な定額計算ではないが、『この資産は十年働く』と考える世界と、『三年もすれば価値が大幅に落ちる』と考える世界では、金融商品の設計がまったく変わることだけは分かる。

    借入期間も変わる。金利も変わる。担保掛目も、必要な自己資本も、求められる保証額も変わる。

    そして、その差は最終的に、AIデータセンターを何棟建てられるのか、何GW分のGPUを並べられるのかという、設備投資そのものの規模に跳ね返ってくる。

    同じGPUでも、『三年で価値が大きく落ちる資産』と見るのか、『六年、七年と稼ぎ続ける資産』と見るのかで、そこから引き出せる資金の量はまるで違う。半導体の経済的な耐用年数を数年伸ばして見積もるだけで、AI産業が調達できる資金は一気に膨らむ。

    しかし逆も同じである。

    新世代GPUの登場によって中古価格が想定より早く崩れれば、担保価値も同時に崩れる。そして担保価値が崩れれば、昨日まで成立していた融資条件まで、突然それほど安全には見えなくなる。

    AIデータセンターの建設可能額を決めているのは、最新GPUの性能だけではない。まだ存在しない数年後の中古GPU価格でもあるのである。

    だから現在のAI産業にとって重要なのは、Blackwellが一秒間に何回計算できるかだけではない。

    Blackwellが五年後にいくらで売れるかなのである。

    そこで『残価保証』が出てくる

    当然、銀行は『そのGPUがそんなに価値を保つと言うなら、メーカーさんが保証してくれませんか?』と言う。

    これは金融の世界では極めて自然な会話である。

    NVIDIAは8月に発表した金融構想について、一部案件では限定的な残価支援を提供する可能性をSEC提出資料にも記載している。ロイターによれば、構想段階では案件によって残価の最大25%程度をNVIDIAが保証する仕組みも想定されてきた。

    5,000億ドルの25%なら、理論上の上限は1,250億ドルになる。

    もちろん、すべての5,000億ドルに一律25%保証を付けるという話ではない。案件ごとに審査され、NVIDIA自身も『限定的な残価支援』と説明している。

    それでも、半導体メーカーが半導体を売るだけでなく、その半導体の将来中古価格まで金融構造の中へ入れ始めたという事実は大きい。

    私はここに、現在のAI投資ブームの第二段階があると思っている。

    第一段階では、NVIDIAがGPUを売った。

    第二段階では、そのGPUを買う金が必要になった。

    第三段階では、そのGPUを担保に借金をする。

    第四段階になると、その借金を成立させるため、GPUを作ったNVIDIA自身が残価について一定の保証をする。

    半導体メーカーだった会社が、気がつけば金融商品の信用補完まで始めている。

    CoreWeaveでは、結局Metaの財布を見ている

    すでにGPU担保融資そのものは存在する。

    たとえばCoreWeaveは今年、85億ドルのGPU担保型融資を組成した。

    では、銀行はCoreWeaveのGPUを心から信頼して85億ドル貸したのかというと、話はもう少し現実的である。

    ロイターによれば、この融資がA3という投資適格評価を得た大きな理由の一つは、Metaからの契約支払いが裏付けになっていることだった。

    つまり金融機関は、『GPUがあるから大丈夫』ではなく、『Metaが金を払う契約があるから大丈夫』と見ている。

    GPUを担保にしたローンのはずが、最後に信用されているのは顧客の財布なのである。

    私はこの構造を見ると、どうしても住宅ローンを思い出す。

    銀行員が家を見に来て、『立派な家ですね』と言ったあと、『ところで、お勤め先はどちらですか?』と聞く。

    結局、家を見ているようで給与明細を見ている。

    GPU金融も、かなり近いところへ来ている。

    そしてソフトバンクも、この話の外にはいない

    さらに話は、いつもの場所へ戻ってくる。

    ソフトバンクである。

    NVIDIAは、SB Energyがオハイオ州で進める巨大AIデータセンター計画の資金調達についても残価保証を提供してきたとロイターは報じている。その施設はOpenAI向けのAIインフラと結びついており、NVIDIA、OpenAI、SB Energy、そしてソフトバンクという、最近の記事で何度も登場した名前が、今度はGPUの残価という一点でもつながってくる。

    これまで私はAI投資について、電力が足りない、送電線が足りない、データセンターが完成しない、資金が足りない、契約期間が長過ぎる、と書いてきた。

    ところが、もう一段下に問題があった。

    GPUを買う金を借りようとすると、そのGPUが借金を返し終わるまで価値を保つのかという、極めて古典的な問題が出てくるのである。

    AIは最先端でも、金融は昔から同じである。

    貸した金は返してもらわなければならない。

    返せなくなったら担保を売る。

    担保を売るなら、値段が付かなければならない。

    AIの進歩が速過ぎるという、奇妙なリスク

    そして、この金融構造には面白い矛盾がある。

    AIが予定より進歩しなければ困る。

    GPU需要が伸びないからである。

    ところがAIが予定より速く進歩しても困る可能性がある。

    新しいGPUがあまりにも高性能になれば、旧世代GPUの経済価値が急速に下がるからだ。

    つまり貸し手から見ると、AIが遅過ぎても困り、AIが速過ぎても困るのだ。

    ほどほどの速度で進歩しながら、古いGPUにも十分な仕事が残り、電力価格も安定し、データセンターも予定どおり完成し、顧客も契約を守り、最新GPUへの更新周期も予測可能でなければならない。

    人類史上最大級の技術革新へ投資しているはずなのに、金融機関が欲しいのは、予測可能な技術革新という極めて難しい条件なのである。

    NVIDIAは半導体会社から『残価の中央銀行』になるのか

    もしNVIDIAがGPUの残価を保証し、金融機関がその保証を前提に資金を出し、AI企業がその資金でNVIDIA製GPUを買うようになれば、NVIDIAの役割は半導体メーカーという言葉では説明しにくくなる。

    GPUを作る。

    GPUを売る。

    GPUを使う会社へ資本参加する。

    GPU購入資金の調達を支援する。

    GPUを担保にした金融市場を作る。

    そして必要なら、GPUの将来価値まで支える。

    ジェンスン・フアンが8月に発表した構想の本質は、NVIDIAを『世界最大のGPUメーカー』にすることだけではない。

    GPUという新しい資産クラスを作ろうとしていることにある。

    航空機には航空機ファイナンスがある。

    船には船舶金融がある。

    不動産には不動産金融がある。

    そしてAI時代には、コンピュート・ファイナンスができる。

    その構想自体は合理的である。

    なぜならAIインフラに必要な金額が、もはやGoogleやAmazonやMicrosoftといった巨大企業の自己資金だけでも重過ぎる領域へ入り始めているからだ。

    ただし、新しい資産クラスを作るには、一つ厄介な条件がある。

    中古価格の履歴が必要である。

    航空機なら、十年落ち、十五年落ちの機体がどの程度で取引されてきたのか、過去数十年分の市場データがある。ビルにも、船にも、自動車にも、それぞれ長年積み上がった中古市場の履歴があり、金融機関はそのデータを使って将来の残価を推定する。

    ところが、GB300にはそれがない。

    十年落ちのGB300が、いったいいくらで売れるのかを示す実績データは存在しない理由は簡単だ。なぜなら、GB300は、まだ十年も生きていないからである。

    金融市場は、過去のない資産について、未来の中古価格を先に決めなければならなくなったのである。

    人類はAGIより先に、中古GPU価格を予測しなければならなくなった

    少し前まで、AI業界ではAGIがいつ完成するのかが議論されていた。

    人間を超えるのか。

    超知能になるのか。

    仕事はなくなるのか。

    文明は変わるのか。

    壮大な話である。

    ところが設備投資額が何千億ドルという単位まで膨らむと、銀行員が会議室へ入ってくる。

    そしてExcelを開く。

    『ところで、このGPUの五年後の残存価値は何%で置きますか?』

    会議が止まる。

    人類を超える知能がいつ誕生するかは分からない。

    しかし融資契約を作るには、五年後の中古GPU価格を今日決めなければならない。

    そこでNVIDIAは『長く使える』と言う。

    銀行は『そんなに長く見られない』と言う。

    Amazonは80億ドル分のGPUをSPVへ移して借り直そうとする。

    投資家は金利を計算する。

    格付会社はキャッシュフローを見る。

    そして最後には誰かが、まだ存在していない2031年の中古GPU市場に数字を入れる。

    おそらくAIなら、その予測もできると言い出す人が現れるだろう。

    そのAIを動かすためにはGPUが必要になる。

    そのGPUを買うためには融資が必要になる。

    その融資を受けるためにはGPUの残価を予測しなければならない。

    そこでAIにGPUの残価を計算させる。

    かなり完成度の高い循環である。

    もっとも、その計算結果が外れた場合に損失を負担するのは、AIではない。

    契約書に署名した人間である。

    技術者はGPUの性能を計算した。

    AI企業は必要な計算量を計算した。

    電力会社は必要な発電量を計算した。

    データセンター会社は必要な床面積を計算した。

    NVIDIAは必要な5,000億ドルを計算した。

    銀行は金利を計算した。

    そして巨大なAI金融市場が出来上がろうとしている。

    だが、その計算式の一番最後には、まだ誰も答えを知らない変数が一つ残っている。

    五年後、そのGPUはいくらなのか。

    そして誰もGPUの残価を知らなかった。

    ― 完 ―

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