
TPMは正常なのにAutopilotが失敗する――PC OEMを悩ませるクラウド認証の落とし穴
はじめに――TPM 2.0が正常でもWindows Autopilotは失敗する
Windows 11では、TPM 2.0が重要なセキュリティ基盤になっている。
BitLocker、Windows Hello、Measured Bootなど、さまざまな機能がTPMを利用している。
PC OEMの開発現場では、TPM 2.0の認識、初期化、暗号鍵の生成、PCR測定、Windowsとの互換性などを評価する。
では、これらの評価にすべて合格すれば、TPMに関する品質保証は完了なのだろうか。
実は、そうではない。
TPM 2.0がWindowsで正常に認識され、BitLockerもWindows Helloも正常なのに、Windows Autopilotだけが失敗する。
そんな問題が実際に発生している。
しかも、問題の原因が必ずしもTPMファームウェアにあるとは限らない。
Windowsの実装、EK証明書、TPMベンダーの証明書基盤、Microsoftのクラウドサービスなど、複数のシステムが関係している。
今回は、MicrosoftとLenovoが公表した実際の不具合を題材に、PC OEMのエンジニアという視点から、Windows AutopilotとTPMの関係を掘り下げたい。
1. Windows Autopilotとは何か
Windows Autopilotは、企業向けPCの初期設定や管理システムへの登録を自動化するMicrosoftの技術である。
従来の企業向けPCでは、情報システム部門がWindowsをセットアップし、ドメイン参加や各種設定を行ってから社員に配布することが一般的だった。
Autopilotを利用すれば、PCがネットワークに接続された際に、企業の設定や管理ポリシーを適用できる。
特に注目したいのが、次の2つの展開方式である。
自己展開モード(Self-deploying mode):ユーザーのサインインに依存せず、PCの登録と設定を進める。
事前プロビジョニング(Pre-provisioning):PCを利用者に渡す前に、IT担当者などが必要な設定を準備する。
これらの方式では、TPM 2.0を利用したAttestation(構成証明)が必要になる。
なぜTPMが必要なのか
通常のユーザー認証では、ユーザー名やパスワードなどによって利用者を確認する。
しかし、自己展開モードではユーザーの資格情報に頼らず、PC自体の真正性を確認する必要がある。
そこで利用されるのがTPMである。
TPMが持つ暗号学的な証明機能を使い、PCが信頼できるハードウェアIDを持つことを確認する。
つまりAutopilotでは、TPMが単なる暗号鍵の保管場所ではなく、デバイスの真正性を証明するために利用されている。
2. TPM Attestationを理解するためのEKとAIK
Autopilotの不具合を理解するには、TPMのEKとAIKを知る必要がある。
EK(Endorsement Key)
EKは、TPMの信頼の起点となる暗号鍵である。
TPMメーカーの製造工程などで用意され、その公開鍵に対してEK証明書が発行される。
EK証明書には、TPMが正当な製品であることを検証するための情報が含まれる。
AK / AIK(Attestation Key)
AKは、TPMに保護された鍵や状態を証明するための鍵である。
Microsoftの資料ではAIK(Attestation Identity Key)という名称も使用される。
EKとAKは別の鍵である。
EKを信頼の起点として、TPM内部にあるAKが正当であることを暗号学的に確認する。
TPMの一般的な構成証明では、AKで署名された証拠を使い、TPMが特定の状態にあることを検証できる。
なお、AutopilotのデバイスID構成証明と、PCRを使って起動状態を検証するDevice Health Attestationは、同じものではない。
重要なのは証明書の信頼性
ここで一つ問題がある。
TPMにEKが存在しても、そのEKに対応する証明書が取得できなかったり、証明書の検証に失敗したりすれば、Attestationが成功するとは限らない。
特にIntel、AMD、Qualcommの一部ファームウェアTPMでは、初回使用時にベンダーのオンラインサービスから証明書を取得する仕組みが採用されている。
つまり、TPMの暗号機能が正常でも、証明書サービスやネットワークとの連携が失敗するとAutopilotが動作しない可能性がある。
ここに、PC OEMにとっての難しさがある。
3. 実例①:2025年のSTMicro・Nuvoton製TPM問題
近年の事例で特に注目したいのが、2025年に公表されたTPM Attestationの問題である。
Microsoftは2025年5月9日、一部のSTMicroelectronicsおよびNuvoton製TPMで、Autopilotの構成証明が失敗する問題を公開した。
特徴的だったのは、RSA 3072ビットをサポートする比較的新しいTPMが関係していたことだ。
発生した現象
Windows 11のPCで発生
Autopilotの自己展開や事前プロビジョニングで失敗
TPM Attestationが正常に完了しない
「Securing your hardware」で処理が停止する場合がある
Microsoftは2025年8月1日の更新で、OEMによって問題が解決されたことを公表している。
Lenovoが詳細な対策を公開
Lenovoは、2025年6月20日以前に製造された一部のPCについて、より具体的な条件を公開している。
特にSTM製TPMのRSA 3072ビットEKを利用する構成が対象とされた。
代表的な症状は次のとおりである。
No valid EK cert found
TPM Attestation timeout
0x800705B4
0x80180014
一方、RSA 2048ビットEKを使用する構成は、Lenovoが示したSTM製TPMの該当条件から除外されている。
修正方法が興味深い
Lenovoが案内した対策には、次の処理が含まれていた。
Windows 11 24H2をOSビルド26100.5074以降へ更新する
既存OSを更新した場合はPCをリセットする
新しいハードウェアハッシュを取得する
Intune / Autopilotへ再登録する
つまり、単純にTPMファームウェアを更新するだけの問題ではなかった。
Windows側のTPM選択ロジックやデバイス登録情報との整合性が、解決手順の重要な要素になっている。
TPMメーカーの仕様に適合していても、Windowsとの組み合わせによって不具合が発生することを示す事例である。
また、RSA 2048ビット構成で試験が成功したからといって、RSA 3072ビット構成での成功が保証されるわけではないことも分かる。
PC OEMのDVTでは、EKの鍵長や証明書の違いまで考慮する必要がある。
4. 実例②:Infineon SLB9672の不具合
次はInfineon製dTPMの事例である。
Microsoftは2023年6月2日、Infineon SLB9672のファームウェアバージョン15.22について、AutopilotのTPM Attestationがタイムアウトする場合があると公表した。
該当する構成では、EK証明書が存在していてもAttestationが失敗する可能性があった。
MicrosoftはPC OEMへの問い合わせと更新を案内している。
この問題から分かること
一般にdTPMでは、製造時にEK証明書が格納されている。
そのため、ファームウェアTPMのようにオンラインで証明書を取得する必要がない構成も多い。
しかし、EK証明書が存在していてもAttestationは失敗し得る。
つまり、EK証明書の有無だけを検査しても、Autopilotの正常性を保証できない。
なお、Microsoftの公開情報だけでは、TPM内部のどの処理が根本原因だったのかまでは断定できない。
OEMには、TPM FW、Windowsの構成証明処理、通信や証明書検証の各段階を切り分ける能力が求められる。
5. 実例③:AMD fTPMの構成証明エラー
2022年12月には、AMD Secure Processorに実装されたfTPMで、Autopilotの構成証明が失敗する問題が公表された。
エラーコードは 0x80070490 である。
Microsoftによれば、この問題は後続のAMDファームウェアで修正された。
この事例は、TPMファームウェアの実装がAutopilotの成否に影響することを示している。
ただし、同じAMD fTPMで発生するAttestation失敗でも、原因が常にAMD FWとは限らない。
Windows更新で改善する問題も存在するため、不具合ごとの切り分けが必要になる。
6. 実例④:脆弱なTPMはAttestationを拒否される
さらに興味深いのが、エラーコード 0x81039024 である。
Microsoftは2021年12月、既知の脆弱性を持つTPMが検出された場合、Autopilotの構成証明に失敗することを公表している。
対策として案内されたのは、PCメーカーが提供するTPMファームウェアへの更新である。
これはセキュリティエンジニアの視点から見ると重要な意味を持つ。
TPMが正常にコマンドを実行できることと、そのTPMがセキュリティ上信頼できると判断されることは別なのである。
クラウド側の構成証明では、単なる正常動作だけではなく、TPMのセキュリティ状態が評価に影響する。
7. 不具合の原因はどこにあるのか
AutopilotのTPM関連障害を整理すると、原因は大きく5つの領域に分けられる。

ここで注意したいのは、エラーコードだけで原因を決めつけないことだ。
例えば 0x800705B4 は汎用的なタイムアウトを示すコードであり、TPM FWの故障を直接示しているわけではない。
また、0x80180014 はMDM登録制限や再展開時の登録状態によっても発生する。
不具合解析では、必ずイベントログやWindowsの診断情報と合わせて判断する必要がある。
8. TPM担当エンジニアはどう解析するのか
AutopilotのTPM Attestationが失敗した場合、まずWindows上でTPMの基本状態を確認する。
TPM情報の確認
管理者権限のPowerShellで次のコマンドを実行する。
Get-Tpm
tpmtool getdeviceinformation
Get-TpmEndorsementKeyInfo -HashAlgorithm Sha256 |
Format-List *
certutil -tpminfo -vこれらにより、TPMの状態、基本情報、EK公開鍵、証明書関連情報などを確認できる。
特にRSA 3072ビット問題の調査では、EK証明書に対応する公開鍵長の確認が重要になる。
TPMログの採取
tpmtool gatherlogs C:\TPMLogsこのコマンドで、TPMイベントログやTPM情報などを収集できる。
Autopilotログの採取
mdmdiagnosticstool.exe -area "Autopilot;TPM" -cab C:\TPMLogs\Autopilot.cab出力先のディレクトリは、事前に作成しておく。
Autopilotのログでは、特に次のイベントが重要になる。
Event ID意味171TPM Identity確認の設定に失敗172Autopilotプロファイルを利用可能に設定できない
ただし、イベント171が発生したことだけでTPM FW不具合が確定するわけではない。
実際の調査では、TPM FW Version、EK証明書、Windowsビルド、ネットワーク接続、Attestationの詳細ログを突き合わせる。
必要に応じてTPMドライバーのETLトレースを採取し、TPMベンダーへ解析を依頼する。
ログにはデバイス識別情報が含まれる可能性があるため、外部共有時は注意が必要である。
9. PC OEMのDVTはどう変わるべきか
これらの事例を踏まえると、TPMのDVTは従来の基本機能試験だけでは不十分である。
特に次のような試験を追加したい。

特に重要なのは、実際のクラウドサービスを利用した構成証明試験である。
TPM 2.0の基本的なHLK試験に合格していても、Autopilotまで正常に動作するとは限らない。
また、ユーザー主導モードでAutopilotが成功したことだけでは、自己展開モードや事前プロビジョニングで使用するTPM Attestationの評価にはならない。
DVTには、それぞれの展開方式に対応した試験環境が必要となる。
10. 2026年の新機能「Device Association」
そして2026年8月27日、MicrosoftはWindows Autopilot device preparationに、Device Associationという新機能を追加した。
これは、企業のデバイス登録が始まる前に、PCと企業テナントとの関係を確立する仕組みである。
ここでもTPMが重要な役割を果たす。
仕組みはどうなっているのか
Device Associationでは、TPMに基づくデバイスIDを使用して機器の真正性を検証する。
そして、企業テナントとの関連付け情報をUEFIファームウェアに保存する。
基本的な流れは以下のとおりである。
Intuneでデバイスの事前関連付け情報を登録する
デバイスのTPMに基づくIDを検証する
企業テナントとの関連付けマーカーをUEFIに書き込む
Windows OOBEで企業所有デバイスとして認識する
デバイス向けポリシーや初期設定を適用する
対応するWindows 11 24H2/25H2では、Microsoftが指定する更新プログラムと正常なTPM 2.0が必要になる。
また、仮想マシンは対象外である。
なぜUEFIに情報を保存するのか
この仕組みで興味深いのは、テナントとの関連付けマーカーがUEFIファームウェアに保存されることである。
そのため、単純にWindowsを再インストールしたり、PCをリセットしたりしても、関連付け情報は残る。
これは企業向けのデバイス管理には有効な仕組みだが、PC OEMの品質保証には新しい課題をもたらす。
例えば、マザーボード交換、PCの譲渡、廃棄、再販売などである。
以前の企業との関連付け情報が残ってしまえば、デバイス管理上の問題につながる可能性がある。
Microsoftは、デバイス上で関連付けを解除する仕組みを公開している。
今後は、TPMによるデバイス認証だけではなく、UEFIに保存された関連付け情報のライフサイクル管理も重要になる。
なお、2026年10月時点でDevice Associationの事前関連付け情報のアップロードはIntune経由でサポートされており、OEMが出荷前に直接登録するワークフローは将来の対応事項とされている。
したがって、これを直ちにすべてのOEMの量産必須工程と考えるべきではない。
11. TPM品質保証はクラウドまで広がった
これまでPC OEMのTPM品質保証は、ハードウェアやファームウェアの評価が中心だった。
もちろん現在でも、TPMの基本動作、Windowsとの互換性、ファームウェア更新、脆弱性対応は重要である。
しかし、Autopilotの不具合事例を見れば、TPM担当者の仕事がさらに広がっていることが分かる。
TPM単体では正常。
BIOSも正常。
WindowsからTPMを認識できる。
BitLockerも正常に動作する。
それでもAutopilotは失敗する。
このとき、TPM担当者が調査しなければならない範囲は、TPMチップの内部だけにとどまらない。
Microsoftの構成証明サービス、証明書基盤、ネットワーク、Windowsの実装、企業テナントの登録状態まで含まれる。
そして、不具合が解決しても仕事は終わらない。
修正版ファームウェアやWindows更新を製品に適用し、DVTを実施し、量産機への反映や市場対応まで考慮する必要がある。
つまり、TPMの品質保証は「チップ単体の正常性」から、「クラウドサービスまで含めたプラットフォーム全体の信頼性」へと発展しているのである。
おわりに――TPM 2.0準拠とAutopilot対応は同じではない
今回の不具合事例から、最も重要だと感じるのは次の点である。
TPM 2.0の仕様に適合していることと、Windows Autopilotで正常に構成証明できることは、同じではない。
TPMは暗号学的な信頼の起点を提供する。
しかし、その信頼をWindowsやクラウドサービスに伝えるためには、証明書、認証プロトコル、ファームウェア、OS、ネットワークなど、多くの技術が正常に連携する必要がある。
2025年のRSA 3072ビットEK問題は、TPMとWindowsの相互運用性が重要であることを示した。
そして2026年のDevice Associationは、TPMが企業向けデバイス管理のさらに深い部分へ組み込まれていることを示している。
今後のPC OEMのセキュリティ開発では、TPMの専門知識に加えて、Windowsの認証基盤とクラウドデバイス管理まで理解することが重要になるだろう。
TPMは正常なのにAutopilotが失敗する。
この一見不可解な不具合こそ、現代のPCプラットフォームセキュリティがいかに複雑になっているかを物語っている。
参考資料
※本記事は2026年10月30日時点の公開情報をもとに構成しています。紹介した不具合には修正済みの事例が含まれます。技術的な原因の考察は、公開された根本原因と区別して記載しています。
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