
決算書で読むクラブ|バイエルン・ミュンヘン—本業で稼ぎ、自己資金で回すブンデスの王者
【ご注意】 本記事は個人の情報発信です。資料の整理や図の作成にはAIを活用しています。出所は明記していますが、誤りが含まれる可能性があります。数値や事実を引用・利用される際は、必ずご自身で一次資料をご確認ください。
なぜバイエルンを題材にしたのか
個人的に最も推しているクラブがバイエルン・ミュンヘンです。2002年の日韓W杯でドイツ代表にほれ込み、代表選手が多く所属するバイエルンを追いかけ始めました。
見始めてからは、バラック、カーン、ショル、ダイスラー、ラーム、シュバインシュタイガー、ポドルスキ、クローゼ、ミュラー、クロース、ボアテング、フンメルス、ノイアーとドイツを代表する選手が在籍してきました(ほかにも好きな選手はたくさんいますが、文字数の都合で泣く泣く省略)。
ちなみに現役ではパヴロヴィッチが最推しです。
ブンデスリーガでは直近20季でリーグ優勝15回。欧州の舞台でもCL(前身大会を含む)を6回制しており、名実ともにブンデスリーガを代表するクラブです。

一方で、日本での知名度やブランド力は、欧州5大リーグの他のトップクラブと比べて過小評価されているようにも感じます(あくまで個人的な感想です)。背景には、次のような環境の変化があると考えています。
プレミアリーグの資金力と移籍金の高騰に対し、ブンデスリーガには「50+1ルール」という資本構成のルールがあり、資金調達の手段が限られる
バイエルンの1強体制が続き、「農民リーグ」と揶揄されブンデスリーガに注目が集まりづらい
プレミアリーグの資金力は数字で見ても際立っています。Deloitteによると、24/25のプレミアリーグのクラブ売上の合計は8,098百万€で、ブンデスリーガ(4,250百万€)の1.9倍です。差が最も大きいのは放映権で、プレミアの4,003百万€はブンデスの2.4倍にあたります。

クラブ単位でも、世界の売上上位20クラブ(Deloitte Football Money League 2026)のうち9クラブがプレミア勢です。ドイツからはバイエルン(3位、861百万€)、ドルトムント(12位)、シュトゥットガルト(18位)の3クラブが入っています。

その資金は移籍市場に流れています。Transfermarktの推計では、プレミアリーグ全20クラブの移籍金支出は15/16の1,473百万€から25/26の4,061百万€へ、10年で2.8倍になりました。ブンデスリーガ(18クラブ)は479百万€から981百万€で、25/26の支出はプレミアがブンデスの約4倍です。

11季の合計では、プレミアは支出252億€に対し収入126億€で、差し引き126億€の支出超です。ブンデスは支出77億€・収入75億€で、ほぼ均衡しています。11季の累計支出でバイエルン(1,130百万€)を上回るクラブは、プレミアだけで8つあります。

FIFAの集計でも、2025年の国際移籍の移籍金支出はイングランドのクラブが38.2億米ドルで首位、ドイツは12.8億米ドルで2位でした。国別の移籍の流れで金額が最も大きかったのは「ドイツ→イングランド」(51件、10.4億米ドル)です。
数字で見ても、過去10季のCLでドイツ勢の優勝は1回(19/20のバイエルン)、ベスト4は延べ6クラブで、スペイン・イングランド・フランスを下回ります。UEFAのカントリーランキングも、2017年の2位から4位が定位置になりました。


そんなバイエルンの強さを支える収益力と財政状態、お金の使い方から見える強化戦略を、近年優勝を争うボルシア・ドルトムントとの比較を中心に考えます。
この記事で比べるクラブとデータ
比較対象:バイエルン(FCB)、ドルトムント(BVB)、プレミアリーグの4クラブ(マンチェスター・シティ=MCI、リバプール=LIV、アーセナル=ARS、マンチェスター・ユナイテッド=MUN)
期間:2015/16〜2024/25の10季(多くのクラブは7月〜翌6月の会計年度。リバプール・アーセナルは5月末決算)
売上:選手の移籍収入を除く。バイエルンは決算書の売上に含まれる移籍収入を控除
本業利益:営業利益から選手の移籍損益を除いた利益(筆者算出)
選手償却:獲得した選手の移籍金を契約年数で割って毎年計上する費用
通貨:ポンドはECBの年平均レート(純資産などの残高は期末レート)でユーロに筆者換算
用語の補足:移籍損益
移籍損益は「選手の売却額−その選手の帳簿上の価値(簿価)」です。たとえば移籍金6,000万€・5年契約で獲得した選手は、毎年1,200万€ずつ費用(償却費)になり、2年後の簿価は3,600万€です。この選手を1億€で売ると、移籍損益は6,400万€になります(架空の数字による計算例)。
資本構成:同じ50+1でも、支配の仕組みが違う
ブンデスリーガの50+1ルール
ブンデスリーガでは、プロ部門を会社にしても、親クラブ(社団、e.V.)が議決権の過半を持たなければなりません。外部の投資家はクラブを支配できず、プレミアリーグのようなオーナーによる大口の資本注入や買収は起きにくい仕組みです。レバークーゼンやヴォルフスブルクのように、長期の支援実績がある企業に例外が認められたケースもあります。

バイエルンとドルトムントの違い
バイエルンは非上場の株式会社(AG)で、社団が株式の70%を持ちます。残りはadidas・Audi・Allianzが各7.8%弱、Viessmannが約6.7%です。
ドルトムントはフランクフルト証券取引所に上場する株式合資会社(KGaA)です。社団の持株は5.90%にすぎませんが、経営を担う無限責任社員の会社を社団が100%保有しており、この仕組みで経営を支配しています。株主の約6割は浮動株です。

外部資本の取り方も違います。バイエルンはパートナー企業に株を割り当てる形(2002年adidas、2009〜11年Audi計90百万€、2014年Allianz 110百万€)、ドルトムントは株式市場での増資(2014/15に約91百万€、2021/22に約86.5百万€)です。

直近の資金調達:Viessmannの資本参加
2026年10月22日、バイエルンはViessmann Generations Groupが第三者割当増資で株主になると発表しました。取得比率は約6.7%で、取得額は非開示ですが、ドイツの複数の報道は約250百万€と伝えています(報道ベース)。
報道値をもとにすると1株あたり約117€で、2014年のAllianz(44€)の約2.7倍、増資後の株式価値は約37.5億€になります(筆者試算)。約250百万€は、24/25末の純資産586百万€の約43%にあたる規模です(筆者試算)。
この一歩はAGの株主構成を強化する。自己資本の基盤がさらに大きく改善し、絶え間ない変化の時代に行動の余地が広がる。
(筆者訳)
この増資で社団の持分は定款上の下限70%に達しました。さらに外部の株主を迎えるには、定款の変更が必要になります。

収益:売上はプレミア上位と同水準
10年の推移
バイエルンの売上(移籍収入を除く)は15/16の580百万€から24/25の838百万€に伸びました。24/25はプレミア4クラブ(793〜836百万€)と同じ水準で、ドルトムント(526百万€)の1.6倍です。
ただし伸び率ではドルトムント(年率7.2%)がバイエルン(年率4.2%)を上回り、売上の差は15/16の2.1倍から縮まっています。

24/25の内訳
内訳の違いは鮮明です。バイエルンはコマーシャル(スポンサー・物販等)が439百万€と6クラブで最大で、国内放映権は105百万€と最小です。プレミアのクラブは放映権が200〜300百万€台あり、リーグ全体の放映権収入の大きさが表れています。
バイエルンとドルトムントの差312百万€のうち、約6割がコマーシャル、約3割が試合(UEFA分配金を含む)です。国内放映権は105対90百万€でほぼ同じです。

なお、バイエルンの決算書はUEFA分配金を試合収入に含めて開示しています。比較をそろえるため、UEFA分配金を開示しているドルトムント・マンチェスター・シティ・アーセナルは試合側に組み替えました。リバプールとマンチェスター・ユナイテッドは放映権に含まれたままです。
利益で見ると
本業利益(営業利益−移籍損益)の10季累計は、バイエルンが▲50百万€で、6クラブで最も赤字が小さくなっています。
他の5クラブは▲192〜▲602百万€で、選手の売却益で本業の赤字を埋める構図です。両者を足した純額(営業利益)も、バイエルンが431百万€で最も大きくなっています。

ただし、バイエルンの本業利益は22/23から3季連続の赤字(▲51・▲51・▲37百万€)で、直近3季の累計(▲139百万€)はドルトムント(▲135百万€)とほぼ並びました。この3季は76〜106百万€の移籍損益で営業黒字を保っています。

移籍:獲得額は同規模、売却で稼ぐのはドルトムント
収支の比較
10季累計の選手獲得支出は、バイエルン1,022百万€、ドルトムント958百万€とほぼ同じ規模です。
一方で売却収入は483対674百万€、移籍損益は480対644百万€でドルトムントが上回ります。移籍損益の売上比は平均7%対18%です。

獲得と売却の方針の違い
20/21〜25/26の完全移籍で見ると、移籍金で加重平均した獲得時の年齢はバイエルン25.4歳、ドルトムント23.3歳です。
売却時の年齢は25.5歳対22.0歳で、ドルトムントは10代で獲得し20歳前後で売る形が目立ちます(ベリンガム20歳、サンチョ21歳、ハーランド21歳)。
ドルトムントは売却額の71%を上位4件が占め、大型売却への依存が大きくなっています。バイエルンは36%にとどまり、レンタル放出(50件対17件)で若手に出場機会を与えています。

育成出身者の活用
24/25の出場時間に占める育成出身選手の比率は、バイエルン12%、ドルトムント7%でした。一方、23歳以下の比率は20%対23%で、ドルトムントの方が若いスカッドです。

人件費:規模はプレミア上位並み
バイエルンの人件費は15/16の270百万€から24/25の443百万€に増えました。プレミア4クラブの24/25は373〜509百万€で、バイエルンはその範囲に収まります。10季累計の人件費率(人件費÷売上)は54%で、プレミア4クラブ(53〜62%)の中でも低い方です。ドルトムントは268百万€で、人件費率は56%です。

本業赤字の要因:コスト構造の変化
バイエルンの本業は22/23から3季連続で赤字です。売上は伸びているのに、なぜ本業の利益が減ったのか。「人件費の高騰が一因」という仮説を、費用の内訳から確かめます。
売上に対する費用の比率
本業が黒字だった15/16〜18/19の4季平均と、赤字になった22/23〜24/25の直近3季平均を比べました。売上は605百万€から772百万€へ平均で168百万€増えましたが、人件費は125百万€、選手償却(移籍金の費用化)は47百万€、その他の費用は69百万€増えています。
売上に対する比率では、人件費率が50%から56%に、選手償却の比率が10%から14%に上がりました。本業利益率は+5%から▲6%に悪化しています。

悪化の要因分解
直近3季平均の各費用が、15/16〜18/19の売上比のままだった場合と比べて、どれだけ多いかを計算しました(筆者算出)。本業利益率の悪化幅にあたる84百万€のうち、人件費が41百万€(約半分)、選手償却が30百万€(約3分の1)、その他費用が17百万€です。
人件費の高騰に加え、高額な移籍金で獲得した選手の償却費も同じくらい重くのしかかっています。

クラブ自身の説明
2024/25の決算書(状況報告書)で、クラブは費用の増加を次のように説明しています。
人件費:トップチームに加え、育成組織のチームにも投資した
償却費:伊藤洋輝、オリセ、パリーニャら高額な移籍金で獲得した選手の加入で、前期比36百万€増えた
その他の費用:物販の原価に加え、アリアンツ・アレーナでの特別試合(EURO 2024、CL決勝など)とクラブW杯の費用が増えた。ただし、いずれも収入が費用を上回った
なお、クラブが公表する人件費率は45.3%(目標は50%未満)です。分母に移籍収入などを含む「総収益」を使っているため、移籍収入を除いた売上で計算した本稿の比率(24/25は53%)とは異なります。

ここから言えるのは、バイエルンの本業赤字は「売上の伸びを上回る人件費の増加」と「大型補強による償却費の増加」が重なった結果だということです。移籍益で営業黒字を保てている間は問題が表に出にくいものの、売却益が減る年には本業の弱さがそのまま利益に出ます(筆者評価)。
財政状態:自己資本比率61%、借入ゼロ
24/25末のバイエルンの自己資本比率(純資産÷総資産)は61%で、比較対象としている6クラブで最も高い水準です。
純資産は586百万€、借入はゼロでした。マンチェスター・シティの純資産は1,003百万€と大きいものの比率は43%、マンチェスター・ユナイテッドとアーセナルは12%です。ドルトムントは53%で、2度の増資が純資産を補っています。
(シティの自己資本比率の高さについてはここでは触れないでおきます)

あざらしの感想
バイエルンの強さは、プレミア上位と同水準の売上を、放映権ではなくコマーシャルで稼いでいる点にあります。人件費率を50%台前半に抑え、本業で大きな赤字を出さず、借入に頼らずに強化を続けてきました。
ドルトムントは、獲得額はバイエルンとほぼ同じでも、若手の大型売却で本業の赤字を埋める型です。同じ50+1の下でも、支配の仕組みと資金の集め方、選手への投じ方は対照的です。
ブンデスを代表するクラブ同士でもこの点は大きな違いを言えます。
一方で、バイエルンも直近3季は本業が赤字で、移籍益への依存が強まっています。
要因は人件費の増加が約半分、大型補強に伴う償却費の増加が約3分の1です。Viessmannの増資で財務の余力は増しますが、社団70%の下限に達したため、外部株主を通じた資金調達はこれで一区切りです。
次の決算では、本業利益が黒字に戻るか、増資資金を何に使うかに注目です。
なお、プレミアについては外部の資本収入→スター選手の獲得→放映権の価値上昇→移籍金のインフレのサイクルで大きく収入規模が増えている一方、競争についていくために中位~下位クラブであっても移籍市場では買い手に回ることも多く財政負担は大きい状況です。この状況に対しては以下のnoteで少し触れているので興味があればご覧ください。
データ・出典について
出所:FC Bayern München AG 連結決算書(HGB、Bundesanzeiger/Unternehmensregister)、Deloitte Annual Review of Football Finance 2026、Deloitte Football Money League 2026、FIFA Global Transfer Report 2025、Borussia Dortmund GmbH & Co. KGaA 年次報告書(IFRS)、Manchester United plc、Manchester City Limited、The Liverpool Football Club and Athletic Grounds Limited、Arsenal Holdings Limited の各決算書、fcbayern.com、UEFA.com、transfermarkt.com、fbref.com
通貨換算:ECB euro foreign exchange reference rates の年平均(7月〜翌6月)、残高は6月末レート(筆者換算)。決算期・連結範囲・会計基準(HGB/IFRS/UK GAAP)の違いにより、クラブ間の単純比較はできない場合があります。
この記事について
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