MBSテレビ開局

　MBS（毎日放送）は旧称NJB（新日本放送）であった。日本のテレビ・ラジオネットワークについて語るにあたっては、この旧称「新日本放送」の由来について説明する必要がある。
　大戦終了とともに、メディアの戦争協力に対する反省や、国内外で示された「ラジオ放送の威力」への関心などから、新聞関係者や科学者、政治家などがそれぞれに新しい放送システムについて議論するようになり、民間放送開設への動きがうまれ、大阪では毎日新聞が中心となった「新日本放送」、名古屋では中部日本新聞社による「中部日本放送」、東京では電通による「民衆放送」などの計画が立ち上げられた。
　1950年6月「電波法」「放送法」「電波監理委員会設置法」（いわゆる「電波三法」）の施行で日本の「電波利用に関する主権回復」が確定的になると同時に、全国で開局への動きが一挙に高まった。
　ラジオ放送に関しては終戦の冬に立ちあげられた「新日本放送」計画（途中、GHQの対日理事会の決定により一度断念したが、方針転換により再開）を筆頭に、「中部日本放送」「民衆放送」など先駆的な計画、そして朝日・読売・産経および各地方・都道府県の新聞社が、それぞれなどと組んでラジオ放送に意欲的に取り組み始めた。
　また、地方文化振興のため、既存メディアと直接関係のない有志が推進したラジオ福井やラジオ山口、、イタリアに本部を置く聖パウロ会が布教活動の拠点として推進し（さまざまな調整を経て）実現した日本文化放送協会のような例もある。
　1951年9月1日、午前6時に名古屋の中部日本放送（CBC）、正午から大阪の新日本放送（NJB）が、そして11月には大阪第二局の朝日放送（ABC）が本放送を開始。12月にはようやく東京でもラジオ東京（KRT）が本放送を開始した。
　CBCは中日新聞社のバックアップはあるものの、名古屋財界のバックアップによる設立。KRTは朝日・毎日・読売の三紙と、広告代理店・電通の開局申請を一本化した相乗りであった。
　さて「新日本放送」という名称の由来は、戦前、放送事業を独占してきた日本放送協会に代わる「新しい日本の放送協会」という意味で名乗ったもので、大阪に本局として「新日本放送」、東京に「ラジオ日本」、福岡に「ラジオ九州」の3局を置いて（いずれも毎日新聞社が申請）で新しい放送網を結成してネットワークサインを「ラッポン（RAPPON）」と制定。やがて広島、札幌、仙台などに全国に拡大してゆく予定であった。
　しかし東京で「ラジオ日本」の申請が朝日（朝日放送）、読売（讀賣放送）、電通（民衆放送改め東京放送）らの申請と一本化されたため、自社による全国網という計画は頓挫した。朝日も東京・大阪を基幹とした放送網を計画していたから同様に頓挫した。
　しかし、新日本放送・朝日放送は、続々誕生する全国の各ラジオ局に積極的に販売攻勢をかけ、番組を送り込み、事実上基幹局の立場を得た。
　大阪発のラジオ番組は「上方の笑い」を最大の武器として、全国で大きな人気を得た。また、関西にはプロ野球チームが四つ（阪神、阪急、南海、近鉄）もあったため、野球中継でも中心的な一郭を担った。
　また、この時期はNHKも第一・第二放送網の拡充と、FMを使った第三放送（BBC Third Programmeにならった文化・教養プログラム）開設の検討をはじめるなど、日本全体で放送を巡る夢が大きく膨らみはじめていた。

●OTVからMBSへ
　さて、NJBとABCがOTVを作った経緯についてはこれまで説明してきた通りだが、ここからは、これが事実上分割されて、うち片方がMBSテレビとして再出発するまでの事を中心に説明する。
　1957年7月10日に就任した田中角栄郵政大臣が10月に大量免許を行った際、NHK大阪のチャンネル移動に伴って最後に残った第４chを「OTVの事業を継承しなかった側」に割り当てると決定。朝・毎二社間の交渉（ジャンケン）で新チャンネルを獲得したNJBに対して郵政大臣・田中角栄は、「テレビ免許はラジオ会社におろすのではなく新聞社におろす」と言い、その上で「新局を申請するのであればNJBではなく毎日新聞自体が主体となるように」と指示した。この方針が後世「腸捻転」や「地方紙と全国ネットの関係」など、日本の民間テレビジョンネットワークにいくつもの問題を産む原因となった。
　さらに田中郵政相は、NJBに阪急資本が入っていることを指摘し、NJBから阪急資本を抜いて、同じく阪急の資本を持つ大関西テレビにまとめるよう求めた。
　これはまぎれもなく、政府による民間企業への強い介入であった。田中香苗社長は「NJBとしては創業からのパートナーを追い出す考えはない」と答えたが、郵政相は「それならば、毎日新聞社単独であらたにテレビ免許を申請すれば済む話だ」と、先の言葉を強調した。
　しかし結局、郵政大臣の提案に従って、毎日新聞社は「テレビ大阪」という名称で新たにテレビ免許を申請した。
　ところが1957年10月22日、郵政大臣の方針とは無関係に、新テレビ免許は「ラジオ会社であるNJB」に下された。当然「テレビ大阪」の申請はNJBと一本化された。しかし、郵政大臣からは「あくまで放送は新聞主導で」という念押しがあったという。
　1957年11月1日、「テレビ開局準備委員会」は本放送開始予定を翌年12月1日と定めた。
　年改まって1958年1月27日。NJBは臨時株主総会が開催され、増資と「毎日放送」への社名変更が決定された。変更は6月１日におこなわれることとなった。
　OTVからMBSへの移籍はこのころから段階的におこなわれた。
　まず2月13日、第一次人事異動として、永松徹常務を営業局長・東京支社長から解嘱し、南木淑郎放送部長、高木一見経理部長、富田隆之助東京支社営業部長の3名のNJBへの転出がきまった。同時に立石泰輔、吉田三七雄、佐伯洋、小野寺省蔵の各氏がABCから転入。それを補充するようにABCからの移籍も始まった。
　3月1日には、高島義雄技術部長ほかがNJBへ転出し、水田朝吉氏がABCから転入。4月30日には小谷正一総合企画室長が退社し、翌日、総合企画室が廃止され編成局編成部にとってかわった。この時から、毎日系の社員がまとまって退社しはじまった。
　また、申請一本化のためNJBとの合併が求められていた教育専門局「関西教育文化放送」は、高橋信三氏と関西教育文化放送代表の板橋菊二氏との話し合いで、1958年3月29日に「一定時間の教育番組を放送すること」「毎日放送の取締役に関西教育文化放送から一名を加えること」を条件として、MBSの出資による「関西教育文化放送会議」を設立することになった。この団体はその後も「毎日放送テレビ教育会議」として活動している。
　1958年6月1日「毎日放送」に改称。7月1日にはテレビ料金表を発表。8月5日には建設中の毎日大阪会館南館8～9階に二つのスタジオを完成させ、中継車も購入した。
　8月1日には50名、30日には30名の転出希望者50名がOTVから移籍し、ここに納まった。
　9月には生駒山の送信所が竣工された。10月22日に試験電波を発射。開局予定の1958年12月1日を迎える段取りが順調にすすめられていた。
　ところがMBSは、この時点になって、財産・権益の分与についてABCとの間に大きな見解の相違があることを知った。
　MBSは「OTVは合弁会社であるから、当然、資産と営業上の権益は等分されるべきだ」と主張したが、ABCは「OTVは解体するのではなくABCと合併するのだから、営業権と資産もそのまま引き継ぐのは当然だ」と主張した。
　結果として、ほぼABCの考え方が採用され、MBSは新チャンネルを獲得するかわりに、機材を含む大半の財産を手放すことになった。OTV開局時に旧NJBから出向した社員、資本金そして、移籍希望者を引き取っただけであった。
　ただ、OTVの強い戦力であるAmpexのVTRについては、２台のうち１台がMBSに「移籍」した。
　その後MBSは、NJB開局から使ってきた阪急百貨店屋上の局舎のうち、PR効果の高かったラジオスタジオだけを残し、毎日新聞社内に本社機能を移した。MBSに帰還した（または移籍してきた）社員たちは、まずはここに迎えられた。
　OTV資産の大半を手離しての大変な再出発であったが、一方でMBS行きを決めていた営業局のメンバーは、評判のフットワークを生かして早々に在阪・在京のスポンサー誘致と、KRTの獲得にとりかかっていた。
　MBSは「KRTとのネット」という営業権益まで失うわけにはゆかなかった。MBSにとって、KRTのネット獲得は生命線だったのだ。KRTのネットワークは、ラジオネットワークを基盤に北海道から九州まで貫通しており、民放テレビとしては唯一の全国ネットであった。
　まず、在京のスポンサーを説得するため、東京支社のメンバーがKRTの番組に出稿している在京企業をアプローチし、MBSテレビヘの支援とOTVからMBSへの番組ネットを誘いかけた。　　
　MBSは、OTVからの社員異動などの作業がおちついた頃から、12月1日開局という予定に従って、追い込み準備にかかった。NHKも第２chへの引っ越しに向けて試験電波を発射しはじめた。

●ネット相手は教育専門局！？
　この時点で、関係者以外も含め、大方はKRTがMBSとステーションネットを結ぶだろうと見ていた。KRTはもともと毎日・朝日・読売・電通の4社相乗りだが、毎日の力が若干強く、また、鹿倉社長も毎日新聞からの人であったため、MBSとのネットは確定的だとおもわれたのだ。
　ところが、開局を10日後にひかえた11月21日の朝、広告代理店からMBS東京支社へ衝撃的な連絡があった。
　「KRTの意向により、予定されていた番組はMBSへネットチェンジできなくなった」
　名古屋支局でも同じ動きがあった。
　MBS永松徹常務は、KRT今道潤三常務を大急ぎで訪ね「営業編成的に了解されている10番組」をMBSにネットするよう申し入れた。
　ところが、今道常務は「OTVとネットワークの業務協定を結んでいる」ことを理由にこれを断った。
　KRTは6月にRKB、OTV、CBC、HBCと排他的なネットワーク協定を結んではいたが、これはあくまでテレビニュースに関する協定であり、放送全体に関する協定ではない。
　この急な決定に、いろんな憶測が飛んだ。ついには私怨説まで出たほどで、事情のつかめない決定だったのだ。
　11月25日、新たに放送を開始した関西テレビの話で盛り上がっている裏で、MBSテレビの開始延期が発表され、翌年3月1日に再設定された。
　営業も制作も編成もいちからやり直しとなった。KRTや企業へのネット誘致は引き続きおこなわれたが、交渉は進行しなかった。
　結局、MBSのネット相手はNET（日本教育テレビ）に決まった。

●日本教育テレビとは
　NETこと日本教育テレビは、日本初の教育専門民間テレビ局である。京浜地区に割り当てられたチャンネル（郵政省は教育専門局の設置を希望）を巡って、映画系の「国際テレビ放送」、株式市況と宗教・教養番組を特徴とする「日本短波放送（現・日経ラジオ社）、教育系の「日本教育放送」を中心に、日活国際テレビ放送、富士テレビ放送、極東テレビ放送、太平洋テレビ、東京テレビジョン放送が合流して一本化された。
　1957年には赤尾好夫（日本教育放送・旺文社）、大川博（国際テレビ放送・東映）、岡村二一（国民テレビ）、小田嶋定吉（日本短波放送）、安井謙（東京テレビジョン放送・参議院議員）を発起人代表者として「東京教育テレビ」として予備免許を受け、10月に発起人総会を開催して「日本教育テレビ」となった。代表者に新聞関係者が参与していないのが大きな特徴である。
　ニュースに関しては当初、共同通信社、富士テレビジョン（現・フジテレビ）、中部日本放送とともに1958年7月に「共同テレビジョンニュース」を設立したが、富士テレビとの差別化をはかるため東映と朝日新聞社の共同出資により11月「朝日テレビニュース社」を設立し、ここからも供給を受ける方針をとった。NETがANNの基幹局となり、その後継会社がテレビ朝日となった理由の一旦はここにある（朝日新聞社の資本参加は1965年3月31日から）。
　共同テレビとの関係は、開局から約１年ほどで解消されたが、朝日テレビニュースとの関係は徐々に深まり、1983年８月１日にテレビ朝日報道局に一本化された。
　送信は1958年12月２３に居に営業を開始した東京タワーに置かれたが、その翌日午後3時から試験電波を発射。翌年1月10日10時からサービス放送を開始し、2月1日10時に「獅子舞」で本放送を開始した。
　当初は「6チャンネル式テレビの普及率がまだ31パーセント近くもあったことや、教育テレビ局に対する認識の低さなどから視聴者数において他の在京よりも苦しい状況を強いられた。
　
●３つのスタジオ
　MBSは堂島の大阪毎日会館にテレビ放送の設備を設けた。
　スタジオは南館8階にAスタジオ（175平方メートル）とBスタジオ（100平方メートル）、そして道を挟んで北館11階にあるMBSホール（170平方メートル）をCスタジオに改造した。
　新聞社のビルの一郭をテレビ放送用に改造しただけであるから、動線などない。時に一つのスタジオだけでは足りずに三つのスタジオをまたいで一時間ドラマが制作されたこともあった。この時Cスタジオ（北11階）はA、Bスタジオ（南8階）とフロアが違う上に、道路をまたぐ渡り廊下（9階）を通るため、カメラがAスタからBスタに移動したり、出演者が放送中に階段や渡り廊下を走ることもあった。録画制作であっても自由に編集ができない時代だったから生放送も同然で、局内を駆け回っている途中でうっかり転ぶこともできなかった。
　また、エレベーターが小さかったため、セットを運ぶ際には半分に切って蝶番を付けるなどの工夫も必要だったそうで、これらの制約のため、逆にセット一杯だけで済む番組や、カメラ１台だけで制作する番組などの発想も生まれた。
　逆にいえば、これほど新聞社に近い放送局はないわけで、これを活かして、夜の番組「ニュース編集室」ではストレートニュースだけでなく、毎日新聞社の論説委員や部長クラスが担当するニュース解説、、フィルム構成や討論会、各種特集も放送し、現在のニュースバラエティの起源ともいえる番組を生み出した。一日の放送の最後の番組でもあったため、ニュースの寮によって終了時間を延長することも簡単であったという。
　またMBSテレビの黎明期を語る上で忘れてはならないのは「軒先制作」という言葉である。
　開局直後に開始したコメディ「番頭はんと丁稚どん」はミナミの南街シネマ（映画館）から中継放送されていたが、実際にはスクリーン前の空間にセットをたてて、それを舞台としていたのである。南街シネマはもともと東宝が戦前から所有するミナミの興行拠点「南街映画劇場」が発展・変遷してできたものであるが、1955年からは「南街ミュージックホール」としてトップレス・ダンサーによる踊りとコントを上演するステージシアターとしても使われていた。しかしこの興業は不振におわり1958年には再び映画劇場に改装し「南街シネマ」となった。
　この場所をテレビ用に使うことを提案したのは「番頭はんと丁稚どん」を提案した花登筺であった。花登はそれ以前にも、ステージショーの紗幕や、緞帳をあげただけのカーテン幕の空間でコントを演出した経験があったので、充分に自信を持って提案できた。放送時には、直前まで堂島の局内で打ち合わせと立ち稽古をおこない、本番前の映画興行がない時間に南街シネマに乗り込んでスタンバイしていたという。
　当時大人気の大村崑・茶川一郎・芦屋小雁らシターコント系の出演であったが、OTVやYTV、KTVから放送されたスタジオ制作のコントに比べ、客席のざわめきといい舞台用の照明といい、今風にいう「ライブ感」があり、また出演者にとっても親しみやすい客前での演技であったから、かえって苦肉の策がいい番組を作るきっかけとなったといえる。

●準教育局としてのMBSテレビ
　MBSは準教育局であったから、午前中は学校放送を行っていたが、ここで在京ネット局・NET制作の学校放送番組を放送することができたのは幸いであった。
　夜のプライムタイムはフジと（あれだけ番組を出し渋った）KRTから番組供給をうけたが、21時台以降はNET制作の「娯楽的演出のある教養番組」が多くネットされたため、YTVよりさらに「準教育局」らしさがきわだった。
　この時期、テレビ制作者たちは「教育・教養番組であるかどうかは解釈次第だ」ということに気付いていたようだ。つまり「どんな番組も見せ方次第で視聴者を啓蒙することができる」ということだ。
　さらに制作者は、教育・教養番組のありかたに新しい可能性を感じ始めていた。つまり、教育・教養を「求めている人々に供給する」姿勢ではなく「教育・教養の世界に、人々を引きつける」姿勢で企画・演出をすることがテレビらしいかかわりかたではないかということだ。
　さらにいえば、従来的な娯楽番組であっても番組の作り方次第で教養番組たり得るということを現場で発見したのである。
　「歌うフランス語講座」などはその最たる例であろう。「河は呼んでいる」などの人気の歌を原語で紹介する番組ではあるが、音楽番組のようにも楽しめる。「小唄入門」なども、趣味講座ではあるが、流行に即したものである。両番組とも22時台ではじまり、まもなく人気を得てプライムタイムに移動した。
　また「素顔拝見」などのインタビュー番組も教養番組とされた。同時に、教養番組という名に恥じない質の高いインタビューが高く評価された。
　さらには「身近な心理実験室」「テレビもの申す」「舞踊の歩み」「日曜大法廷」など、知的好奇心をそそるタイプの番組が並んだことも注目に値する。
　このほかアメリカ制作の「エンサイクロペディア・ブリタニカ」は有名な百科事典の英語版というよりは、現在のディスカバリー・チャンネルやナショナルジオグラフィックＴＶのような存在であった。これはアメリカで戦前から制作されてきた成人教育用のフィルムコンテンツであるが、ことに1950年代はソ連の台頭に際して、アメリカ政府が国民教育向上のためこの番組を資金的に支援し、大幅に質が向上し、経営的にも全盛期を迎えていた。
　このフィルムは「EBフィルム」として各局でも知られ「文化映画」のひとつとして、各局で活用されたがMBSではこれをレギュラー番組化した。
　そして、それまで一般番組ととらえられてきた「外国ドラマ」も、吹き替えをやめて字幕にすることで「英語教育番組」と位置付けられた。
　このように、従来の一班番組も、ちょっと手を加えて、ちょっと視点を変えるだけで「教養番組」と宣言できるようになったのだ。
　こうしたやりかたを「基準をかいくぐるための手段」と批判する声もあるが、半世紀後「教養」や「知識」がバラエティ番組の主題として重要視されるようになったことや、NHK教育テレビが旧来の講座形式から、テレビらしい演出に変化していることをみれば、娯楽的演出で知の世界に人を引き込むことにより、知られざる世界を広く見聞きさせるきっかけになったのではないかと思う。

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