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医師は本当に余るのか。「一生安泰」が終わっても、この仕事はなくならない

    「これから医師は余るらしい」

    「AIに仕事を取られる」

    「長い時間と高い学費をかけて医学部へ進んでも、割に合わなくなる」

    こうした話を聞くと、医学部を目指している本人だけでなく、応援している家族も不安になると思います。

    医師は長い間、「資格を取れば一生困らない職業」の代表のように考えられてきました。受験競争が厳しくても、卒業後の安定や収入を考えれば、投資する価値がある。そんな見方もあったでしょう。

    では、その前提は本当に崩れ始めているのでしょうか。

    私は、医師という仕事そのものがなくなるというより、医師免許さえ持っていれば、場所や働き方を選ばず高収入が約束される時代が終わりつつあると考えています。

    この二つは、似ているようでかなり違います。

    医師の数は、実際に増えている

    厚生労働省の統計では、2024年末の医師数は34万7,772人でした。

    1986年には約19万1,000人だったため、40年ほどで大きく増えたことになります。2022年と比べても、約4,500人増加しています。

    一方、日本の総人口は減少しています。

    単純に考えれば、人口当たりの医師数は今後さらに増えていきます。都市部の一部では、クリニック同士の競争が強くなり、開業すれば自然に患者さんが集まるとは限らない地域も出てくるでしょう。

    厚生労働省が2020年に示した医師需給推計では、一定の仮定のもとで、医師の需要と供給が2029年ごろから2032年ごろに均衡するという結果が示されました。

    ここだけを見れば、「2030年から医師過剰」という話には根拠があるように思えます。

    ただし、これは未来を言い当てた予言ではありません。

    医学部の定員、医師の労働時間、医療の効率化、患者さんの受診頻度などについて仮定を置いた推計です。前提が変われば、結果も変わります。

    さらに、全国の人数が足りることと、必要な場所に医師がいることは別です。

    「全国では足りるのに、近くにはいない」が起こる

    現在も、国は医師不足ではなくなったとは判断していません。

    2024年には、医師の地域偏在を是正するための新しい対策がまとめられ、医師が特に少ない地域への支援や、都市部の外来医師が多い地域での開業のあり方が検討されています。

    つまり、日本では同時に二つのことが起きています。

    都市部の一部では、外来を担当する医師が集まりすぎている。

    その一方で、地方の病院、救急、産科、小児科、外科などでは、必要な医師を確保できない。

    これを「医師が余る」「医師が足りない」のどちらか一つで説明するのは無理があります。

    たとえば、東京都内で一般外来をしたい医師が増えても、夜間に救急患者を受け入れる地方病院の当直医が増えるとは限りません。

    医師免許は同じでも、専門分野、経験、勤務できる時間、生活する地域はそれぞれ違います。

    患者さんが必要としている医師と、医師が希望する働き方が一致しなければ、全体の人数が増えても不足感は残ります。

    これから起こる可能性が高いのは、医師全体の失業ではなく、働きたい条件によって仕事の見つけやすさに大きな差が出ることだと思います。

    人口が減れば、医療の仕事も減るのか

    人口減少は、医療需要を考えるうえで無視できません。

    子どもや働く世代が減れば、地域によっては一般外来や小児医療の患者数が減るでしょう。人口が減った地域では、病院や診療所の統合も進むと考えられます。

    一方で、高齢者が増えれば、医療の内容は複雑になります。

    一人の患者さんが、心臓病、糖尿病、腎臓病、認知症など複数の問題を抱える。

    病院へ通えず、在宅医療が必要になる。

    治療だけでなく、介護や生活環境を含めて考える必要がある。

    救命できる病気が増える一方、その後のリハビリや慢性期医療が長くなる。

    患者さんの総数が減っても、一人に必要な医療の手間まで同じ割合で減るとは限りません。

    また、医師の働き方改革が進めば、これまで一人の医師が長時間労働で支えていた仕事を、より多くの人で分担する必要があります。

    医療需要は、人口だけで決まるものではありません。

    年齢構成、病気の種類、医療技術、労働時間、看護師やほかの職種との役割分担によっても変わります。

    AIは医師の仕事を奪うのか

    AIが医療へ入ってくることは、もう止められないでしょう。

    問診内容を整理する。

    画像から異常の候補を示す。

    カルテの文章を下書きする。

    退院時のまとめを作る。

    検査結果から注意すべき病気を知らせる。

    こうした業務では、AIが医師の仕事を減らしていく可能性があります。厚生労働省も、AI問診、音声入力、診断書や退院時文書の作成支援などを、医療現場の省力化策として挙げています。

    では、医師が不要になるのでしょうか。

    少なくとも近い将来、すべてが置き換わるとは考えにくいと思います。

    患者さんの訴えは、いつも整理されているわけではありません。

    「胸が苦しい」と言っていても、心臓の病気、肺の病気、不安、筋肉の痛みなど、考えられる原因はさまざまです。話していない症状や、本人が重要だと気づいていない変化もあります。

    診察では、表情、歩き方、皮膚の色、触った感触、家族の様子なども判断材料になります。処置、手術、救急対応は、画面上の提案だけでは終わりません。

    さらに、複数の選択肢から何を選び、その結果に誰が責任を持つのかという問題も残ります。

    AIによって減りやすいのは、医師そのものより、医師が行っている定型的な作業です。

    反対に、AIが提案した内容を吟味し、患者さんの事情に合わせて決め、説明する能力は、これまで以上に求められるかもしれません。

    医師の収入は下がるのか

    ここは、断定できません。

    医師の給与は、勤務医か開業医か、地域、診療科、勤務時間、役職などによって大きく異なります。

    医師数が増え、医療費を抑える政策が続けば、一部の地域や働き方では収入が伸びにくくなる可能性があります。病院経営が厳しくなれば、賞与や手当、非常勤の報酬が見直されることもあるでしょう。

    一方、医師不足の地域や、夜間・救急・手術などを担える医師には、引き続き強い需要が残ると考えられます。

    将来の平均年収がいくらになるという具体的な数字を、今の時点で正確に予測することはできません。

    ただ、医師なら誰でも、若いうちから高い給与を受け取り、その後も右肩上がりになるという期待は持たない方がよいでしょう。

    医師も、専門性だけでなく、働く場所や役割を選ばれる職業へ近づいています。

    医学部は「高収入を買う場所」ではない

    医学部を目指す理由に、生活の安定が含まれていても悪いことではありません。

    仕事を選ぶときに、収入や雇用の見通しを考えるのは当然です。

    ただ、医学部への進学を金融商品のように考えると、危うさがあります。

    医学部では6年間学び、国家試験の後も臨床研修が続きます。専門医を目指せば、さらに経験を積む必要があります。

    夜間や休日の勤務がある。

    人の命や人生に関わる判断を求められる。

    新しい知識を学び続ける。

    患者さんの希望と医学的な判断が一致しないこともある。

    感染症、訴訟、暴言、過重労働などの問題にも直面する。

    医師免許は強い資格ですが、免許を取った瞬間に人生の安定が完成するわけではありません。

    本人が医療に関心を持っていないのに、「将来困らないから」という理由だけで長い受験生活へ進ませると、その後の負担はかなり大きくなります。

    医師を目指す前に、見てほしいもの

    医学部に進むか迷っているなら、偏差値や平均年収だけでなく、医師が実際に何をしているのかを見てほしいと思います。

    華やかな手術や、難しい病気を診断する場面だけが医療ではありません。

    カルテを書く。

    患者さんや家族へ同じ説明を何度も行う。

    ほかの職種と相談する。

    退院先を調整する。

    夜間に呼び出される。

    治療しても思うような結果にならないことがある。

    こうした部分も含めて医師の仕事です。

    そのうえで、

    人の体や病気に関心があるか。

    答えの出ない問題を考え続けられるか。

    人と話す仕事を避けたいと思っていないか。

    長期間学び続けることを受け入れられるか。

    ほかの医療職や理系職ではなく、医師でなければならない理由があるか。

    を考えてみる。

    医師以外の職業について調べることも、医学部を諦めるためではありません。比較したうえで、それでも医師を選びたいのかを確かめるためです。

    終わるのは、医師という仕事ではなく「免許だけで安泰」という物語

    今後、都市部の一部では医師同士の競争が強くなるでしょう。

    診療報酬や病院経営が厳しくなり、期待していたほど稼げない医師も増えるかもしれません。AIやほかの職種へ任せられる業務も増えていきます。

    それでも、病気になる人がいなくなるわけではありません。

    診断、治療、処置、手術、看取り、予防、研究、地域医療など、医師が担う役割は残ります。

    変わるのは、医師であるだけで価値が決まる時代です。

    どのような医療を身につけたか。

    患者さんやほかの職種と協力できるか。

    新しい技術を使いこなせるか。

    必要とされる地域や役割へ踏み出せるか。

    これからは、そうした点で差がつくのだと思います。

    医師は「オワコン」なのか。

    私は、そうは思いません。

    ただし、将来の高収入だけを理由に選ぶには、長く、重く、変化の大きい仕事です。

    安泰だから医師になるのではなく、変わり続ける医療の中で、それでもこの仕事をしたいか。

    医学部を目指す本人と家族には、そこを一度考えてほしいと思います。

    『医師になるには 改訂版』辻村達哉

    地域医療や臨床研究などに携わる医師の姿を紹介しながら、医学部教育、国家試験、臨床研修、医師としての適性まで扱った職業案内です。

    「医師になれば安定するか」という損得だけでなく、実際にどのような仕事を引き受けるのかを知りたい中高生や保護者に向いています。2025年発売の改訂版で、医師不足や働き方改革など、現在の医療が抱える課題にも触れています。

    『新 13歳のハローワーク』村上龍

    医学部だけに視野を固定せず、「自分は何に興味があるのか」から幅広い仕事を探せる職業図鑑です。

    成績がよい子どもほど、周囲から医学部を勧められ、ほかの選択肢を十分に調べないまま受験へ進むことがあります。医師以外の仕事も並べて見ることで、本当に医療を選びたいのかを考えやすくなります。

    執筆時に確認した主な資料

    厚生労働省
    「令和6(2024)年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」
    https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/index.html

    厚生労働省
    「令和2年度 医師の需給推計について」
    https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000665176.pdf

    厚生労働省
    「医師偏在の是正に向けた総合的な対策パッケージ」
    https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001363488.pdf

    国立社会保障・人口問題研究所
    「日本の将来推計人口(令和5年推計)」
    https://www.ipss.go.jp/pp-zenkoku/j/zenkoku2023/pp_zenkoku2023.asp

    厚生労働省
    「省力化投資促進プラン―医療―」
    https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/001565769.pdf

    まっち

     
     
    救急科・小児科・アレルギー専門医として臨床に携わりながら、産業医・労働衛生コンサルタントとして企業と働く人々の健康を支えています。 このnoteでは、医師として、そして一人の生活者として、日常に寄り添った情報をお届けしていきます。

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