
推し活の現状分析と今後の展望
はじめに:推し活とは何か、社会的背景と変遷
推し活とは、特定の人物、団体、作品、キャラクター、スポーツチーム、動物、施設などに対して好意や共感を持ち、その対象を応援するために時間、金銭、労力、情報発信力を投じる活動である。ライブや試合への参加、作品・グッズの購入、動画視聴、会員サービスへの加入だけでなく、SNSでの情報拡散、ファン同士の交流、二次創作、記念日の祝福、応援広告、関連地への旅行なども含まれる。
「推し」という言葉は、1980年代頃からアイドルファンの間で使われ、インターネット掲示板やアイドルグループの握手会、人気投票などを通じて一般化した。その後、「オタ活」などの表現を背景として「推し活」という言葉が形成され、2021年には新語・流行語大賞にノミネートされるまで社会に浸透した。従来は一部の熱心なファンによる閉鎖的な文化と見られがちだったが、現在は世代や性別を越えた生活文化として認識されている。
普及の背景には、第一に、個人の価値観が多様化し、「何を好きか」が自己表現の重要な要素になったことがある。第二に、SNSや動画配信サービスによって、従来はテレビや雑誌の向こう側にいた著名人やクリエイターと、日常的かつ双方向に接触できるようになった。第三に、将来不安や孤独感が強まる中で、推しの存在が生活のリズム、目標、心理的な支えとして機能するようになった。第四に、新型コロナウイルス禍を契機として、オンラインライブ、配信、オンライン交流会、投げ銭などが定着し、推し活が場所に制約されない行動へ変化したことが挙げられる。
推し活の本質は、商品を買って満足する通常の消費とは異なる。ファンは購入や拡散を通じて「推しの成功に貢献した」「活動を継続させた」という感覚を得る。すなわち推し活は、消費、応援、自己表現、共同体参加、承認獲得が一体化した「参加型消費」である。この参加性こそが、市場の拡大力と同時に、過剰消費や対立を引き起こす要因でもある。
現状分析:推し活ユーザーの特徴と行動、消費傾向
2026年時点で、推し活は明確に大衆化している。ただし、調査によって「推しがいる」「好きな対象がある」「推し活をしている」の定義が異なるため、単一の普及率だけで判断するべきではない。インテージの全国15~79歳、5,000人を対象とした2026年調査では、推しを持つ人は33.6%であった。一方、ビデオリサーチの全国15~69歳調査では、推しがいる、または推し活をしている人が40.9%に達した。推し活総研の調査では、より能動的に「推し活をしている」と回答した層は約24%、人口換算で約1,940万人と推計されている。数値の差はあるものの、少なくとも国民の4人に1人から3人に1人以上が、何らかの形で推しと関係を持つ状況にある。
年齢別には若年層の比率が高いが、中高年層にも着実に広がっている。若年層では日本のアイドル、韓国系アイドル、アニメ、ゲーム、動画配信者、仮想配信者などが中心であり、中高年層では歌手、ミュージシャン、俳優、スポーツ選手・チームの比率が相対的に高い。2026年の大学生調査では「推しがいる」割合は女性64.3%、男性32.4%であり、女性は日本のアイドルへの集中度が高い一方、男性は音楽、アイドル、スポーツなどに対象が分散していた。情報源も女性はXやInstagram、男性はX、YouTube、Instagramを幅広く利用する傾向が確認されている。
もっとも、「若い女性がアイドルを応援する活動」とだけ捉えるのは不適切である。男性の推し活参加が増え、アニメ・漫画、ゲーム、キャラクターが新規参入者の入口となっているほか、スポーツ、鉄道、動物、飲食物、文具、コスメ、歴史上の人物など、対象の境界も拡張している。また、推しが一人とは限らない。2026年の応援広告・推し活調査では、推しがいる人の約6割が複数の推しを持ち、15~29歳では平均3.2個の対象を応援していた。推し活は、一人の対象に全資源を集中する形から、複数の対象を生活場面や気分に応じて応援する「複数推し型」へ移りつつある。