
デジタル署名とは?「改ざんなし」「本人が送った」をITパスポート過去問で解説
ある会社の経理担当者に、いつもの取引先から次のようなメールが届いたとします。
「いつもお世話になっております。今月から振込先の口座が変わりましたので、下記の口座にお振り込みください。」
差出人の名前もメールアドレスも、いつもの担当者と同じです。 しかし、このメールが本当にその担当者から送られたものなのか、途中で誰かに書き換えられていないのかは、見た目だけではわかりません。
実際に、取引先になりすまして振込先を変えさせる詐欺は、ビジネスの現場で起きています。
こうした不安を解消するしくみが デジタル署名 です。
デジタル署名でわかること
デジタル署名は、紙の書類でいう「印鑑」や「サイン」の電子版です。デジタル署名を確認すると、次の2つがわかります。
改ざんされていないこと:送られてきた内容が、途中で書き換えられていない
本人が送ったこと:たしかにその送信者が作ったデータであり、なりすましではない
前回の記事で解説した情報セキュリティの3要素でいえば、デジタル署名は「改ざんされていない」ことを確認できるので、完全性を守るための対策です。
しくみは「秘密鍵」と「公開鍵」
デジタル署名には、ペアになった2つの鍵を使います。
秘密鍵:本人だけが持っている鍵。誰にも渡さない
公開鍵:誰でも手に入れられるように公開している鍵
流れは次のとおりです。
送信者が、自分の秘密鍵を使ってデータに署名をつける
送信者が、データと署名を相手に送る
受信者は、送信者の公開鍵を使って署名を確かめる
確認できれば、「改ざんされていない」「本人が送った」ことがわかる
秘密鍵は本人しか持っていないので、その秘密鍵で作られた署名は本人にしか作れません。また、データが途中で1文字でも書き換えられると、署名の確認に失敗します。
冒頭の例でいえば、取引先がメールにデジタル署名をつけていれば、経理担当者は「たしかに取引先の担当者が送ったメールで、内容も書き換えられていない」と確認できます。
過去問にチャレンジ
問題 電子メールの内容が改ざんされていないことの確認に利用するものはどれか。
ア IMAP
イ SMTP
ウ 情報セキュリティポリシ
エ ディジタル署名
正解と解説
正解:エ
「改ざんされていないことの確認」に使うのは ディジタル署名(デジタル署名) です。
他の選択肢
ア:IMAP → メールサーバにあるメールを、受信して読むためのプロトコル
イ:SMTP → メールを送信するためのプロトコル
ウ:情報セキュリティポリシ → 組織として情報セキュリティにどう取り組むかを定めた方針やルール
IMAPとSMTPはメールのやりとりに使うしくみですが、改ざんを確認する機能はありません。
ひっかけポイント
① 「ディジタル」と「デジタル」は同じもの 試験の年度によって「ディジタル署名」「デジタル署名」と表記が分かれます。意味は同じなので、表記の違いに惑わされないようにしましょう。
② 署名に使うのは「送信者の秘密鍵」 「受信者の公開鍵で署名する」「送信者の公開鍵で署名する」といった選択肢は誤りです。
署名をつける:送信者の秘密鍵
署名を確かめる:送信者の公開鍵
どちらも「送信者の鍵」を使う点がポイントです。
③ デジタル署名では「中身を隠す」ことはできない デジタル署名でわかるのは「改ざんされていないこと」と「本人が送ったこと」です。内容を第三者に読まれないようにする(機密性)ことはできません。中身を隠したいときは、別に暗号化が必要です。 「デジタル署名によって盗聴を防げる」といった選択肢が出たら誤りです。
④ 頻出テーマなのでくり返し出る デジタル署名は、令和元年度・令和4年度・令和5年度・令和6年度など、毎年のように出題されています。「改ざん」「なりすまし」「完全性」という言葉が出てきたら、デジタル署名を思い浮かべましょう。
まとめ
デジタル署名は、電子データの「印鑑・サイン」にあたるしくみ
わかることは「改ざんされていない」「本人が送った」の2つ
署名は送信者の秘密鍵でつけ、送信者の公開鍵で確かめる
守れるのは完全性。中身を隠す(機密性)には暗号化が必要
ほかの用語の解説は、ITパスポート過去問解説まとめ|分野別の記事一覧からどうぞ。
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