
窃取したGitHubトークンでCI/CDを「自家用車」にする——base32エンコードでシークレットマスキングを回避したGheistキャンペーンの全貌
はじめに
GitHubのシークレットは、ログ上では自動的にマスキングされる——それは多くの開発者が信じて疑わない「安心の前提」です。
しかしWiz Researchが「Gheist」と名付けたキャンペーンは、この前提を文字通り数行のコードで崩しました。
窃取したトークンを使い、プライベートリポジトリのシークレットをbase32という単純なテキストエンコードで包むだけで、マスキングは完全に無力化されたのです。
Wizは、850超の侵害されたGitHubアカウントから13,500を超える仕込みブランチを回収しています。本記事では、攻撃の仕組み、防御策が届かなかった理由、そして同一アカウント群が別の犯行グループにも使われていたという興味深い事実までを整理します。
Gheistとは——窃取トークンでリポジトリを「巡回」し、workflowを仕込む
Gheistの名前は、攻撃ツールがGitHub APIへのリクエストに付けるユーザーエージェントに由来します。このキャンペーンの出自はシンプルで、まず攻撃者が何らかの手段でGitHubトークンを窃取するところから始まります。トークンさえ手に入れれば、ツールはそのトークンが開けるすべてのリポジトリを片っ端から調べ上げます。
そして各リポジトリで、「ci-sync-」+6文字のランダム文字列という名前のブランチを作成し、**「sync-check」**という小さなworkflowファイルをコミットします。ブランチをプッシュするとworkflowは自動実行され、その仕事はたった一つ——リポジトリのシークレットを実行ログに出力することです。攻撃者はそのログをダウンロードし、証拠を消しに行きます。
問題の曝露はプライベートリポジトリで起きています。GitHubの安全装置は公開リポジトリでは攻撃を防ぐものの、Wizはプライベートリポジトリでworkflowが実際に実行されるのを確認しました。そこで漏洩するのは、しばしば**本番環境の認証情報である「環境スコープ付きのシークレット」**を含みます。
手法の核心——base32エンコードが「完全一致マスキング」を無力化
このキャンペーンの最も巧妙な点は、エンコード一つで防御をすり抜けた箇所にあります。GitHubは通常、ログ中のシークレットを自動で隠します。しかし、そのマスキングが検出できるのは**「保存されている値と完全一致する文字列」だけ**です。
そこでGheistのworkflowは、シークレットを一つずつbase32というテキストエンコードに変換してから出力します。元の文字列とは一文字も一致しなくなるため、マスキングは何も検出できず、シークレットは全文そのままログに並びます。あとはツールがGitHub API経由でログをダウンロードし、数秒後に実行履歴を削除していくだけです。
さらに見逃せないのが、「攻撃者サーバーが一切介在しない」という点です。シークレットはGitHub自身のAPIを通じて流出するため、セキュリティチームには遮断すべき外部ドメインも外部への通信も存在しません。C2サーバーを構える従来型の攻撃とは根本的に異なり、プラットフォームそのものが「輸送路」に使われたのです。
防御の届かない領域——プライベートリポジトリとGitHub Enterprise Server
2026年7月28日以降、GitHubは公開リポジトリにおける「潜在的に悪意のあるworkflow実行」を、コラボレーターの承認が得られるまで保留する措置を導入しました。これは公開リポジトリを舞台にしたサプライチェーン攻撃への有効な対抗策です。
しかしWizの指摘は辛辣です。「残念ながら、この保留措置はプライベートリポジトリにもGitHub Enterprise Serverにも適用されない」。GitHubの監査ログには、ci-sync-*ブランチでの実行が完了した後、gheistのユーザーエージェントによって削除される様子が記録されていました。
より決定的なのがクラウド側の証拠です。CloudTrailには、これらのブランチ上で「その組織自身のworkflow」が実行され、AWSロールを引き受けた記録が残っており、Actionsが承認なしに実行されたことを裏付けています。エンタープライズ組織では、ツールが数分のうちに複数のユーザーと自動化アカウントのトークンを切り替えて巡回し、workflowを仕込む前にプライベートリポジトリをクローンしていました。さらに数時間後には、同じ組織のクラウド認証情報がAWS Secrets Managerの列挙に使用されており、Wizはその認証情報がどう手に入ったかまでは明らかにしていません。
第二段階と「同じアカウント、別の犯行グループ」
Gheistには二つの亜種があり、その一つは10月19日に第二のジョブを追加しました。ターゲットはセルフホストランナーで、ホスト内のトークンや鍵を探索し、Dockerを使ってホストのファイルシステムへ到達します。CIの実行環境そのものが次の足場になる、典型的な横展開です。
そして注目すべきは、同じ侵害アカウント群が複数の犯行グループに使われていた事実です。10月6日には391のアカウントが約1,461のリポジトリを「cracked-software(割れアプリ)」の囮に改名し、そのうち166のアカウントはGheistの活動には一切登場しません。また10月18日には、Gheistの25アカウントが9分以内にそれぞれ「Windows RDP Runner」リポジトリを作成しました。つまり850超のアカウントは、Gheist専用の物ではなく、**盗まれた認証情報の「共有プール」**として複数の勢力に流通していた可能性が高いのです。
今すぐ確認すべきことと対処法
Wizの提示する確認手順は具体的です。まず、workflowがOIDCでクラウド認証を行っている組織は、subjectにci-sync-ブランチを含むロール引き受け(assumeRole)がクラウド監査ログにないか検索してください。GitHub側のログを収集していなくても、この方法なら攻撃ブランチ上でActionsが実行された事実を捉えられます。併せて、GitHub監査ログで「gheist」というユーザーエージェントを確認します。
そして重要なのは、実行とブランチを削除しても曝露は取り消せないという点です。対処は、影響を受けたリポジトリから利用可能なすべてのリポジトリ・組織・環境スコープのシークレットをローテーションし、コミットをプッシュしたトークンを失効させることになります。削除は隠蔽であって撤回ではない——この原則を忘了しないことが、事後対応の成否を分けます。
筆者の考察
1点目は、「マスキング=完全一致検出」という設計の脆さです。 GitHubのシークレットマスキングは、保存値と完全一致する文字列しか隠せません。出力側のコードを攻撃者が自由に書ける世界では、base32だろうとhexだろうと文字を反転させようと、エンコード一つで防御は形骸化します。前回のnoteで取り上げたOpenAIのコンパクション攻撃が「空白をタブに置換する」だけでポリシーフィルターを通過したのとまったく同じ構図です。パターンマッチ型の防御は、攻撃者が「出力を制御できる」場合は必ず迂回可能だと心得るべきです。
2点目は、C2レス・エクスフィルトレーションの転換点としての意味です。 従来の検知モデルは「外部への不審な通信」を軸にしてきましたが、Gheistに遮断すべき外部接続は存在しません。シークレットはGitHubのAPIという正規の扉から正規の顔で出ていく。これは、以前取り上げた盗まれたAI APIキーの滥用と同じく「正規認証情報の悪用」路線の延長ですが、さらに徹底しています。検知の重心がネットワークエッジからクラウド側の監査ログ(CloudTrailのassumeRole記録など)へ移らざるを得ないことを、この事例は示しています。
3点目は、「公開リポジトリには防御、プライベートは無防備」という非対称です。 7月28日の承認待ち措置は、公開リポジトリという「見えている場所」の規模の問題には対応しました。しかし本番環境の認証情報が眠るのはむしろプライベートリポジトリであり、そこは**「プライベート=信頼できる」という前提のまま防御が手薄でした。トークン窃取という現代の攻撃では、境界はリポジトリの公開可視性ではなくアイデンティティ**にあるのに、防御の物理はまだ可視性ベースのまま残されている。このずれが、今回の被害の核心だと考えます。
4点目は、侵害アカウントの「市場」という構造です。 850超のアカウントのうち166がGheistとは無関係の犯行に使われていた事実は、盗まれた認証情報が**複数の犯行グループで共用される在庫(プール)**として流通していることを示唆します。割れアプリの囮への改名、RDP Runnerの作成と、同一アカウント群上で異なる目的の活動が時系列で積み重なる姿は、個別のキャンペーンとしてではなく「侵害されたアイデンティティの生態系」として把握すべきものです。自組織のアカウント一つが、複数の勢力に順番に使われる——そういう時代に、我々は入っています。
5点目は、事後対応の原則「削除は撤回にあらず」です。 実行履歴とブランチは数秒で消され、GitHub上には跡形も残りません。それでもCloudTrailには証拠が残っていた——つまりGitHubログを持っていない組織でも、クラウド側のログで検知と証明が可能です。SIEMの網羅範囲を「開発プラットフォーム側」ではなく「クラウド監査側」に置くことの価値が、改めて実証されたと言えます。
まとめ
Wiz Researchが「Gheist」と名付けた窃取GitHubトークンのキャンペーンを分析し、850超の侵害アカウントから13,500超の仕込みブランチを回収した。ツールのGitHub APIリクエストが送るユーザーエージェントが名称の由来
ツールは窃取トークンで到達可能な全リポジトリを巡回し、「ci-sync-」+6文字のランダム名ブランチを作成、sync-checkというworkflowをコミット。プッシュで自動実行される
workflowはシークレットをbase32でエンコードしてログに出力。GitHubのマスキングは「保存値と完全一致」しか検出しないため回避され、ログをAPI経由でダウンロードした後、数秒で実行を削除する
攻撃に攻撃者サーバーは不要。シークレットはGitHub自身のAPIを通じて流出するため、遮断すべき外部ドメインや通信が存在しない
7月28日以降の「公開リポジトリのworkflow実行承認待ち」措置は、プライベートリポジトリとGitHub Enterprise Serverには適用されない。環境スコープ付き(しばしば本番用)の認証情報が漏洩した
10月19日からの亜種はセルフホストランナーを探索しDockerでホストファイルへ到達。10月6日には391アカウントが約1,461リポジトリを割れアプリの囮に改名し、うち166アカウントはGheistと無関係——同一アカウント群が複数の犯行グループで利用されている
対処としては、subjectにci-sync-を含むAWSロール引き受けをCloudTrailで検索し、GitHub監査ログでgheistユーザーエージェントを確認する。削除済みでも曝露は取り消せないため、全スコープのシークレットローテーションとトークン失効が必須
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※本記事はHelp Net Securityの記事「Private repos still leak secrets to Gheist, a stolen GitHub token campaign」をはじめとする公開情報を元に、筆者の考察を加えてまとめたものです。記載内容に誤りがある場合はご指摘いただけますと幸いです。