
話すネタがないとアポが取れない。面談の目的をどうつくるか
「何か新しい情報がないと、顧客に面談をお願いしにくい」。そう感じると、機能の更新や事例の紹介を探すところから準備が始まります。
ただ、情報があっても、相手が時間を使う理由になるとは限りません。面談を設計するときは、話題に加えて「この時間で、顧客の何が前に進むか」を一文にしてみると、誘い方が変わります。
前回の会話に、まだ終わっていないことはないか
新しい話題を探す前に、前回の未決事項を見直します。検討すると言っていた運用、社内で確認する予定だった担当者、試した後に評価するはずだった使い方。それが今も顧客にとって必要かを確かめることが、面談の入口になります。
ここで「その後どうですか」だけを目的にすると、相手は経過報告を求められていると感じるかもしれません。「実施結果を見て、来月も続けるか決める」と置けば、話した後の状態を説明できます。まだ判断する材料がなければ、その材料をそろえることを目的にします。
面談の依頼を、顧客の業務に置き換える
次は説明用の架空例です。月次報告にサービスを使う顧客が、前回「部署ごとの集計条件をそろえたい」と話していました。CS側には新機能の案内がありますが、相手の直近の仕事は翌月の報告準備です。
この場合、「新機能のご紹介で30分」よりも、次のような依頼を考えられます。
「前回ご相談いただいた集計条件について、次の報告までにそろえる項目を確認できればと思っています。現在の報告様式を見ながら、共通にする項目と部署ごとに残す項目を整理するお時間をいただけますか」
この文面も、前回の相談が現在も有効であるという仮説です。先に短い連絡で状況を確認し、課題が解消済みなら面談の必要性を見直します。新機能は、その作業に役立つ場合に紹介します。
決めたいことに合わせて、参加者と準備を選ぶ
同じ集計の相談でも、操作を確かめるのか、全社の報告ルールを変えるのかで必要な参加者は変わります。実務担当者だけでは決められないことを、その場で決めてもらう前提にしないことが大切です。
事前に合意できる範囲を確かめ、必要なら「今日は案を作り、承認者への確認は後日」と区切ります。大勢を呼ぶことが準備になるわけではありません。誰のどんな知識や判断が必要かを、目的から逆算します。
依頼文には、扱うこと、必要な準備、持ち帰る成果を短く添えます。資料の作成負担が大きいなら、普段使っている画面や帳票を見せてもらうなど、準備を軽くする方法も考えます。顧客情報の共有範囲には配慮が必要です。
メールで済むなら、その選択も残す
確認したいことが一つで、文章でも誤解なく決められるなら、面談以外の方法も選べます。一方、複数の担当者で認識をそろえる必要がある、実物を見ないと問題が分からない、といった場合には話す時間を設ける意味があります。
面談を断られたときも、関心がないと即断しません。今は時期が違う、参加者が違う、事前に判断材料が欲しいなど、理由は未確認です。追いかける回数を増やす前に、目的とタイミングを見直します。
次の面談依頼を書く前に、「相手の今の仕事」「一緒に確かめたいこと」「終わったときに残るもの」を一行ずつ書いてみてください。三つがつながらないなら、まず短い状況確認から始める余地があります。