
エンターテイメントが広告を飲み込む年
最近、広告を見て「これ、ドラマだっけ?」と思ったことはないだろうか。
TikTokをスクロールしていたら、気づいたら商品紹介だった。YouTubeで続きが気になるストーリーを追っていたら、それが企業のプロモーションだった。Instagramで誰かの「使ってみた」投稿を参考にして、実際に買い物をした。そんな経験が、じわじわと増えている気がする。
これは気のせいじゃない。2026年3月、電通が発表した「2025年 日本の広告費」のデータを見ると、その感覚が数字として裏付けられていた。
総広告費は8兆623億円。4年連続で過去最高を更新した。でも、金額よりも気になるのはその中身だ。インターネット広告費が初めて総広告費の50%を超え、動画広告費は1兆円を突破。数字だけ並べると「デジタル化が進んだ」という話に見えるけれど、本質はもう少し深いところにある。
広告が、エンターテイメントそのものになろうとしている。
そしてそれを、生活者自身が作り始めている。
今回は、そのことについて書いてみたい。
テレビの「横ばい」は、本当に横ばいなのか
ニュースの見出しには「テレビ広告費はほぼ横ばい」と書かれていた。
少し待ってほしい。数字を細かく追うと、地上波テレビ広告費は2022年から2023年に約2%減、2023年から2024年にはさらに約3.7%減と、減少が加速している。2025年に「横ばい」に見えたのは、大阪・関西万博と東京2025世界陸上という、めったにない大型イベントが重なったからだ。特需に救われた、というのが正直なところだと思う。
「コネクテッドTV(CTV)が伸びているから大丈夫」という声もある。確かに、テレビ番組の見逃し配信などを通じたCTV広告は前年比123%と急成長している。ただ、その規模はまだ800億円台。一方で地上波テレビ広告費は1兆6,000億円規模だ。穴を少し埋めているけれど、溝は埋まっていない。地上波で溶けた数百億円に対して、CTVの増分はまだその一部でしかない。
テレビが終わる、とは思わない。ただ、「テレビに出せばとりあえず大丈夫」という時代は、もう静かに終わっている。そしてその穴を埋めるのは、CTVだけではなく、後述するUGCやショートドラマのような、まったく異なる形の「映像体験」だと感じている。
新聞・雑誌が気づいたこと
新聞と雑誌の話をすると、少し切なくなる。
新聞広告費は3,136億円で前年比91.8%。新聞のデジタル広告も前年割れで191億円。紙が減って、デジタルも伸びない。雑誌も同じような状況で、広告費1,135億円(前年比96.3%)、雑誌デジタルも615億円(同96.5%)と、どちらも下を向いている。
面白いのは、その原因のひとつとして「ユーザーのAI検索行動」が挙げられていたことだ。読者がGoogleではなくChatGPTで調べるようになったことで、記事へのアクセスが減っている。長年、検索流入を広告収入に変えるモデルで生き延びてきた媒体にとって、これは構造的な脅威だ。広告モデルの土台が、AIによってじわじわと侵食されている。
そこで賢い媒体は、方向を変え始めた。「広告収入で稼ぐ」から「熱量の高い読者に直接課金する」へ。文春がスキャンダルをエンタメとして磨き、サブスク読者を増やしているのはその典型だ。記事の内容が「情報」ではなく「読み物」として面白くなければ、お金を払ってもらえない。
これはある意味、メディアが「面白さ」で生き残る道を選んだ、ということだと思う。広告に頼れなくなったからこそ、コンテンツ力を磨くしかなくなった。皮肉だけれど、その結果として媒体の質が上がっているケースもある。
動画が1兆円を超えた、その中身
2025年、動画広告費が初めて1兆円を突破した(前年比121.8%)。
この数字を聞いて「YouTubeの広告が増えたんだな」と思う人が多いかもしれない。でも実態は少し違う。YouTubeのような動画コンテンツに挿入されるインストリーム広告と、SNSのフィードに溶け込むアウトストリーム広告が、今やほぼ同じ規模になっている。SNSのフィードで流れる縦型動画が、1兆円市場の半分近くを占めるようになった、ということだ。
そして縦型動画の中でも特に伸びているのが、ショートドラマ広告。商品の説明をするのではなく、物語の中に自然と商品を登場させる形式。いわゆるプレイスメントなどと呼ばれてきた手法だ。サイバーエージェントの調査によると、縦型動画広告は前年比155.9%成長で2,049億円。2029年にはスマホ動画広告の42.5%を占めると予測されている。
「公開から20日で1,000万再生」「テレビCMの10倍のコスパ」といった実績も出てきていて、もはや「試しにやってみる施策」ではなくなってきた。地上波ドラマ1話の平均到達人数が約110万人なのに対し、ショートドラマは若年層に平均185万人リーチできるというデータもある。制作費はテレビCMの約10分の1。コスト効率は約17倍だ。
セブン銀行は2024年、TVerで放映中のドラマと"並走"する形で連続ミニチュアドラマCMを配信した。ドラマを見ながらCMもドラマとして楽しめる設計で、広告業界内でも注目を集めた。アサヒビール「マルエフ」がTVer上で配信した竹内まりやの楽曲を使った広告は、発売から3日で一時休売になるほど売れた。どちらも「見せる広告」ではなく「見たくなる広告」として設計されている点が共通している。
15秒で商品名を刷り込む広告から、3分の物語で感情を動かす広告へ。尺の概念が変わっている。
参考↓
「体験」が広告になり、「生活者」が広告を作る
デジタルの話ばかりしてきたが、リアルの話も。
イベント・展示などのプロモーション費用は4,748億円で、前年比111.2%の二桁成長だった。大阪・関西万博の貢献が大きいのは確かだが、それだけではない。企業が「体験を作ること」に投資する意欲が、明らかに高まっている。
なぜか。デジタルが当たり前になればなるほど、「行った」「見た」「触れた」という一次体験の価値が上がるからだ。スマホの画面で何でも見られるからこそ、実際に足を運んで感じた体験が特別になる。ポップアップストア、ブランドイベント、コラボ展示。これらは今や「広告の補完」ではなく、話題の起点そのものになっている。
ただ、ここで重要なのは「体験を作る」だけでは足りない、ということだ。その体験を誰かが投稿して、広まって、初めて広告として機能する。
ここで登場するのが、UGC(User Generated Content:ユーザー生成コンテンツ) だ。
UGCとは、一般のユーザーが自発的に作るコンテンツ全般のこと。SNSへの投稿、口コミ、レビュー動画、ハッシュタグキャンペーンへの参加など企業が作ったのではなく、生活者が自分の言葉で語るコンテンツだ。
なぜ今これほど注目されているのか。答えはシンプルで、企業の広告より信頼されるから。
ある調査によると、SNSを1日2時間以上使う18〜36歳の75%が「広告を出している企業への好感度が下がったことがある」と回答している。広告を見るたびに、少しずつ不信感が積み重なっている。一方で、商品を購入する際に「決め手となる情報源」として最も多く挙げられたのは「家族・友人・知人」(36.1%)で、次いで「インターネット上の口コミ・ブログ」(29.9%)だった(令和6年版消費者白書)。特に15〜29歳ではSNSを参考にする割合が58.3%と突出して高い。
企業の広告より、誰かのリアルな体験談の方が信じられる。これが今の消費者の本音だ。
だから企業は、UGCを「集めて活用する」戦略に動き始めている。Meta(Instagram・Facebook)の調査によると、UGCを広告に活用した企業のコンバージョン率(CVR)は平均1.5倍になるというデータもある。自社で制作した広告クリエイティブより、ユーザーが撮った普通の投稿の方が、購買につながることがある。
「広告っぽくない広告」が、一番効く。
この逆説が、今の広告市場の核心にある気がしている。
ポップアップイベントを開き、来場者がSNSに投稿し、それを見た人がブランドを知り、また次の誰かが投稿する。このサイクルを設計できる企業が、広告費の効率を大きく変えられる時代になった。体験とUGCは、今や一体のものだ。
エンターテイメントが「広告」を再定義している
ここまでのデータを並べると、一つの構造が見えてくる。
地上波テレビ:「決まった時間に見るコンテンツ」から離れる人が増えている
新聞・雑誌:広告モデルからサブスク(読み物としての面白さ)へ転換
動画広告:「広告かドラマかわからない」ショートドラマが最速成長
イベント・展示:体験がUGCを生み、UGCが広告になるサイクルが加速
バラバラに見えるこれらの動きは、実は全部つながっている。
人は「広告を見たい」とは思っていない。「面白いものを見たい」と思っている。そして、友人のリアルな感想や、知らない誰かの体験談の方を信じる。その「面白いもの」「信頼できるもの」の中に自然に溶け込めた広告だけが、届く時代になった。
企業が一方的に発信する広告の時代から、生活者が自ら語り合う広告の時代へ。その移行が、8兆円の数字の中に静かに刻まれている。
結局、何が変わったのか
インターネット広告費が総広告費の50.2%を超えた。1996年の統計開始以来、初めてのことだ。
でもこの数字が示しているのは「デジタルが主流になった」という話だけじゃない。
広告の作り方そのものが、エンターテイメントの文法に近づいている。15秒で商品名を刷り込む時代から、3分の物語で感情を動かす時代へ。スキップされる広告から、続きが見たくなる広告へ。そして企業が作るコンテンツから、生活者が自ら語るコンテンツへ。
面白くなければ、届かない。信頼されなければ、届かない。
8兆円の市場が、そのシンプルな事実を静かに証明していた。
ここまでお読みいただきありがとうございました!
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