
海外外食DX最前線 AIが店を動かす時代、その先で始まった「人間回帰」
セルフオーダーやモバイル注文など、飲食店でデジタル技術に触れる機会が増えた人も多いのではないでしょうか。
徐々に店舗でのテクノロジー導入は進みつつありますが、海外では、AI活用やロボット活用などの取り組みが進んでいるようです。
今回は世界の外食DXについて、販売革新・飲食店経営・食品商業 統括編集長 毛利英昭さんにご紹介いただきます。

「セルフ化」の次に始まった外食DX
外食産業のDXというと、セルフオーダー、モバイルオーダー、セルフレジ、配膳ロボットなどを思い浮かべる人が多いでしょう。日本でも人手不足への対応を背景に、こうしたデジタル技術の導入が急速に進んできました。
しかし海外を見ていくと、ステージは既にその先に移り始めています。その変化を一言で表すなら、「人がITを操作するDX」から「AIが店を動かすDX」への転換です。
POS、モバイルオーダー、KDS(キッチン・ディスプレイ・システム)、在庫管理、発注、勤怠、CRMなどから得られるデータをAIが横断的に分析し、需要を予測する。必要な人員を考える。発注量を決める。販促を提案する。さらには、その提案をAI自身が実行する―。海外では、こうした「AIエージェント」を外食経営に組み込む動きまで始まっています。
外食DXは「省人化のためのIT導入」から、「AIを使って店の経営そのものを変える」段階へ入りつつあるのです。

【米国】―― 外食企業が「テクノロジー企業」になる
その代表格が、KFC、Taco Bell、Pizza Hutなどを展開するYum! Brandsです(2026年9月にPizza Hutの売却を完了)。
同社が構築している「Byte by Yum!」は、POS、注文、厨房、在庫、労務管理などをつなぐ独自のテクノロジープラットフォームです。
25,000店以上(2025年2月公表値)をカバーし、世界100カ国以上への展開を視野に入れています。
これまでの外食DXでは、POSはA社、モバイルオーダーはB社、勤怠管理はC社というように、個別システムを導入するケースが少なくありませんでした。しかし、データが分断されたままではAIの能力を十分に生かせません。
Yum! Brandsは店舗で発生するデータを共通基盤へ集約し、その上でAIを活用し、「店舗OS」を自ら構築しようとしているのです。
2026年7月には、Taco Bellのドライブスルー音声AI注文が全米38州・約890店まで拡大しました(2024年7月時点は約100店)。
一方で同社は、どの店舗に導入し、どの店舗には導入しないかを見極めているとも説明しており、混雑する店舗では人が注文を受けた方がよい場合もあるとの見方を示しています。
AIを全店一律に入れるのではなく、店の特性に応じて人とAIを使い分ける段階に入ったといえます。
外食企業がITを利用する会社から、自らテクノロジーを競争力として持つ会社へ変わっている。この変化は、日本の大手外食企業にとっても重要な示唆を含んでいます。
生成AIは「従業員の副操縦士」になる
一方、StarbucksのAI活用は、人とAIの関係を考えるうえで興味深い事例です。
同社が開発した「Green Dot Assist」は、店舗従業員がiPadから自然な言葉で質問できる生成AIです。
「このドリンクの作り方は?」「このケースではどう対応すればいい?」と質問すれば、AIが必要な情報を提示します。
従来であればマニュアルを探したり、経験のある従業員に尋ねたりしていた仕事です。
生成AIによって情報検索時間を短縮し、従業員は目の前のお客様への対応に集中できます。
さらに、今後の外食産業で大きな可能性を持つのは「現場従業員の副操縦士」としての活用でしょう。
新人教育、調理手順、アレルゲン情報、多言語スタッフの支援、クレーム対応など、応用範囲は広がります。
AIは人を店から追い出す技術ではなく、人が本来の仕事に集中するための支援者になり得るのです。
厨房は「全部自動化」ではなく「一工程自動化」へ
ロボット活用でも考え方が変わっています。
Chipotle Mexican GrillがVebuと共同開発した「Autocado」は、アボカドを切り、種を取り、果肉を取り出す作業を自動化します。
また、同社はデジタル注文されたボウルやサラダの調理工程を自動化する「Augmented Makeline」もHyphenと共同で構築しています。
興味深いのは、人間の調理スタッフをすべてロボットへ置き換えようとしていないことです。
負担が大きい、反復回数が多い、品質を均一化しやすい―。そうした工程だけを機械に任せ、人と機械で厨房を再設計しています。
Sweetgreenの「Infinite Kitchen」も同様です。
注文に応じて食材を自動で投入し、ボウルを組み立てることで、調理ラインの生産性向上を図っています。
なお、Sweetgreenは2025年12月、Infinite Kitchenを開発した子会社Spyceを、フードテック企業Wonderへ売却しました(現金1億ドルと株式で、評価総額は約1億8,640万ドル)。
長期の供給・サービス契約を結んでおり、20店以上で稼働するInfinite Kitchenは今後も利用を続けます。
外食企業が調理ロボットを自社で開発・保有するのではなく、専門企業の技術を「使う側」に回る動きとして注目されます。
ここから得られる教訓は、ロボット導入の目的を「何人減らせるか」だけで判断してはいけないということです。
人間に残す仕事と機械へ渡す仕事を分解し、店舗オペレーションそのものを再設計することが重要になります。
AIは「ミスを防ぐ」道具にもなる
McDonald'sの取り組みも興味深いものです。
同社ではAIやIoTを店舗運営へ組み込む一方、「Accuracy Scales」と呼ばれる仕組みを活用しています。持ち帰りやデリバリー商品の袋の重量を測定し、AIが予測した重量との差から商品の入れ忘れなどを検知する仕組みです。
さらにMcDonald'sは2026年、生成AIを組み込んだ店舗運営基盤「ArchIQ」を発表しました。
POSの統合、店舗データの集約、Google Cloudのエッジコンピューティングなど、これまでの投資を土台にしたものです。
重量チェックの仕組みはすでに1万店以上で稼働し、点検した注文のおよそ1割で、提供前に誤りを見つけて修正しているといいます。
同社は2028年までに導入店舗を倍増させる計画です。
ドライブスルーでは英語とスペイン語に対応する音声AI「Archy」が注文を受け、精度は9割を超えるとしています。
同社は、本格展開すれば1店舗あたり週50時間以上の作業時間を生み出せると見込んでいます。
在庫にはBluetoothタグを付けてリアルタイムに把握し、食品廃棄を15%減らす効果を見込んでいます。
AIというと需要予測やマーケティングなど華やかな用途が注目されますが、実際の店舗経営では、こうした小さなミスを減らすことが顧客満足度と生産性の双方に効いてきます。
「AIで何か新しいことをする」だけではなく、「現在発生しているムダ、ミス、手戻りをAIでなくす」。日本の飲食店にとっても取り組みやすいDXの考え方でしょう。

※2026年9月にPizza Hutの売却を完了
【中国】―― AIが「店長」になり始めた
米国とは違った意味で外食DXが急速に進んでいるのが中国です。中でも注目したいのがLuckin Coffeeです。
同社はAIやデータを、注文や販促だけでなく、商品開発、店舗立地、店舗運営、調達、倉庫、物流、焙煎など、事業のほぼ全工程へ組み込んでいます。
2025年末には店舗数が3万店を超え、累計取引顧客数は4億人を超えました。その巨大な顧客・購買データが、さらにAIの精度を高めるという循環が生まれています。
その後も拡大は続き、2026年6月末の店舗数は36,310店、4〜6月期の月間平均取引客数は1億1,270万人(前年同期比22.9%増)と過去最高を更新しました。累計取引顧客数は5億人に迫っています。
「飲食店がITを使う」のではなく、「データ企業がコーヒーショップを経営している」と表現した方が実態に近いかもしれません。
そして、さらに興味深いのが中国の生活サービス大手、美団(Meituan)です。
同社が飲食店向けに提供する「智能掌柜」は、いわば「AI店長」です。
AIが口コミや顧客評価を分析し、経営レポートを作成し、商圏や顧客を分析する。
2026年9月の同社発表によれば、利用する飲食店は全国で130万店を超え、累計860万件の経営課題に対応してきたといいます。
これは外食DXの大きな転換点です。
これまでAIは「本部を持つ大企業が利用する高価な経営ツール」というイメージがありました。
しかし生成AIとクラウドサービスによって、小さな飲食店でも「AI店長」を持てるようになり始めています。
日本でも将来、「昨日の売上はどうだった?」「来週何人シフトに入れればいい?」「値上げするならどの商品がいい?」とAIに聞きながら店を経営することが当たり前になる可能性があります。
消費者側でも同様の動きがあります。
美団アプリ内のAIエージェント「小団」は、時間、場所、予算、同行者、好みを踏まえて、店探しから予約、デリバリー注文までを支援し、累計7億回を超える要望に応えたとしています(2026年9月時点、同社発表)。
後述する欧州の「検索から相談へ」という変化は、中国でもすでに大規模に進んでいるのです。
客席より先に「厨房」がスマートになる
中国の火鍋チェーン海底撈(Haidilao)も、厨房DXの先進事例です。
同社は「Intelligent Kitchen Management System」を活用し、厨房の製造工程、在庫、消費期限などをデータ化。需要予測や発注、自動調理、食品安全管理へとデジタル化の範囲を広げています。
一方、北京では20種類以上のロボットを導入した「Robot Restaurant」のような実験的店舗も登場しています。
ロボットは省人化設備の役割にとどまらず、ヒューマノイドとの会話やロボットによるパフォーマンスそのものが来店目的となっています。
つまりロボットには、「コストを下げるロボット」と「顧客体験を高めるロボット」という二つの方向があるのです。

【欧州】――「検索する」から「AIに相談する」へ
欧州で注目したいのが、顧客接点における生成AIの利用です。
Just Eat Takeaway.comは、AI Voice Assistantを欧州で展開しています。
同社は英国で始めたこの機能をドイツにも広げたうえで、2026年8月にはポーランド、スペイン、オーストリア、イタリア、ベルギー、スイスへ広げ、欧州8カ国で展開しています。
英国の初期データでは、音声AIを使った利用者は、テキスト型のAIを使った利用者より約40%早く希望のものを見つけられ、従来の検索に比べて、AIが推薦した店や料理を選ぶ確率が30%高かったといいます。
従来のデリバリーサービスでは、利用者が店舗を検索し、メニューを見比べ、商品を選択していました。
しかし生成AIが入ると、
「今日は辛いものが食べたい」
「重くないものがいい」
「家族4人で食べたい」
などとAIへ話しかけるだけで、条件に合う料理や店舗を提案してもらえるようになります。
これは単なる音声検索ではありません。
消費者の購買行動が「検索」から「相談」へ変わる可能性を示しています。
将来、消費者が飲食店を探す入口がGoogle検索やグルメサイトではなく、AIエージェントになるとすれば、飲食店のマーケティングにも大きな影響を与えるでしょう。
「検索結果の上位に表示される店」から、「AIがお客様へ推薦する店」になることが、新しい競争になる可能性があります。
「AIが提案する」から「AIが実行する」へ
外食DXで今後最も注目すべきキーワードの一つが「AIエージェント」です。
ベルギー発のDeliverectは、自律型AIエージェントを外食企業向けに提供しています。
AIが販売データを分析し、売れ筋を判断し、メニュー表示やセット提案、アップセル、販促などを最適化します。
同社は2026年4月、自律型AIエージェント群「Deliverect AI」を正式に投入しました。
メニューエージェントは、客単価、注文数、高粗利商品の販売など経営者が選んだ目標に向けて、店舗ごとの販売データを見ながらメニューの並びや表示を自動で調整します。
サポートエージェントは、メニューの未同期や連携障害を検知し、原因を突き止めて自動で修復します。
同社によれば、AIエージェントがKFCの販促を企画から実行、改善まで人手を介さずに行い、キャンペーン当日の売上を118%伸ばした事例もあるといいます。
従来のAIは、
「この商品を値下げした方がいい」
「このセットを勧めた方がいい」
と人間へ提案するところまででした。
AIエージェントでは、その先へ進みます。
データを分析し、判断し、許可された範囲で実行し、その結果を再び分析して次の行動を決めるのです。
つまり、
「AIがこうした方がいいと言っている」
から、
「AIがこうしておきました」
への転換です。
フランスのInnovorderも、POS、セルフオーダー、KDS、データ分析などを統合し、その上でAIを活用する方向へ進んでいます。
AIエージェント時代には、POSや注文システムなどを単独で導入するのではなく、それぞれのデータがつながっていることが一段と重要になります。

【韓国】―― ロボットを「普通の店舗設備」にする
韓国では、配膳ロボットなどの店舗実装が進んでいます。
KTをはじめとする企業がAI、LiDAR、3Dカメラなどを利用した自律走行型サービスロボットを外食店へ展開しています。
特徴的なのは、ロボットを高価な設備として購入するだけでなく、月額利用型のRaaS(Robot as a Service)として利用する動きが広がっていることです。
これは中小飲食店へのロボット普及を考えるうえで重要です。設備を「所有する」のではなく「サービスとして利用する」ことで、初期投資を抑えられるからです。
さらに韓国CJ Freshwayは2026年、外食事業者向けの食材調達にAI注文エージェントを導入しました。
「豚バラ肉10kg、玉ねぎ5kg、いつもの醤油3本」といった自然な文章を入力すると、AIが商品、規格、数量を判断して発注を支援します。
生成AIというと「文章を書くもの」と考えがちですが、外食産業で本当に効果を発揮するのは、こうした日常の反復作業なのかもしれません。
外食DXの主戦場は「見えるDX」から「見えないDX」へ
米国、中国、欧州、韓国の事例を見ていくと、共通する大きな変化があります。
これまで外食DXの主役だったのは、セルフオーダー、モバイルオーダー、セルフレジ、配膳ロボットなど、お客様から「見えるDX」でした。
これから重要になるのは、お客様には見えないDXです。
需要予測、発注、在庫管理、シフト作成、厨房管理、教育、商品開発、価格設定、販促、物流―。
こうした店舗経営の裏側をAIが支援することで、生産性と利益率を高めていく方向へ競争軸が移っています。
そしてもう一つ重要なのが、「分析」から「実行」への変化です。
POSがデータを蓄積し、BIが分析し、人間が判断する時代から、AIが分析し、提案し、AIエージェントが実行する時代へ向かっています。
飲食店が徐々に「自動運転化」していくと考えると分かりやすいでしょう。

DXの先で始まった「人間回帰」
では、AIとロボットが発達すれば、飲食店から人はいなくなるのでしょうか。
海外の動きを見ていると、必ずしもそうではありません。
むしろ興味深いのは、DXを先行してきた企業ほど、改めて「人」の価値を見直し始めていることです。
StarbucksはAIについて、「人間同士のつながりを置き換えるものではなく、それを強化する技術だ」という考え方を示しています。
米国の大手外食チェーンでも、接客やホスピタリティを再評価する動きが出ています。
Starbucksは「Green Apron」と呼ぶ新たなサービスモデルを導入し、店舗の人員配置を手厚くして、お客様とのつながりを重視する姿勢を打ち出しました。
北米の直営店では、常勤の副店長を置く取り組みも2026年にかけて広げています。
消費者の受け止めにも表れています。
2026年7月に報じられた調査(Metrigy)では、ドライブスルーなどの注文を「AIより人に受けてほしい」と答えた消費者が約8割にのぼりました。
AIを好むと答えたのは約22%で、企業側が見込む約40%を大きく下回っています。
AIの導入が進むほど、人による接客の価値がかえって際立ち始めているのです。
考えてみれば当然でしょう。
発注、在庫確認、シフト作成、マニュアル検索、単純な調理作業などをAIやロボットに任せることができれば、人間がそこに時間を使う必要はなくなります。
その時間を、お客様への声掛け、料理の説明、常連客との会話、困っている人への気配りなどへ戻せばよいのです。
外食DXの目的は「人を減らすこと」ではありません。
人でなくてもできる仕事をAIや機械へ任せ、人にしかできない仕事へ人を戻すことです。
セルフ化、ロボット化、AI化を進めた先で、外食産業は再び「人間にしか提供できない価値」を問う段階へ入り始めています。
海外の外食DX最前線から見えてくる未来は、無人店舗ばかりが並ぶ世界ではありません。
AIが店長を助け、ロボットが厨房を支え、AIエージェントが膨大なデータ処理を引き受ける。その一方で、人はお客様の前へ戻っていく。
外食DXの最終目的は、人を店からなくすことではなく、人をお客様の前へ戻すことなのです。

事例から読み取れる4つの地域差
米国は、個別IT導入よりもAIを使った店舗運営全体の再設計が中心です。Yum! Brandsのように、自社で共通プラットフォームを持つ動きが象徴的です。
中国はさらに一歩進み、顧客データ、店舗運営、商品開発、発注、物流までを一つにつなぐ「データ経営」の色彩が強くなっています。特に美団の「AI店長」は、日本の中小飲食店にも非常に参考になる事例です。
欧州では、AIを一部の大企業だけのものにせず、加盟店や中小飲食店にも使えるようにするAIの民主化が目立ちます。また「検索から会話へ」「分析から実行へ」という変化も顕著です。
韓国は、配膳ロボットやAI発注など、比較的シンプルで投資効果を確認しやすい技術を現場へ素早く実装する点が特徴です。特にRaaSのような月額モデルは、日本でも中小店への普及を考えるうえで参考になります。

外食DXは“注文のデジタル化”から、“店をAIで動かす”段階へ
(文)販売革新・飲食店経営・食品商業 統括編集長
株式会社アール・アイ・シー 代表取締役 毛利英昭

AIやロボットが進化するほど、飲食店では「人に任せる仕事」の価値も見直されていきそうです。テクノロジーと人の役割分担がどう変わっていくのか、これからの外食DXに注目です。


「何を頼めばいいんだろう?」
外国人に人気の、とあるカフェ。
開放的でおしゃれな店内は、「ここは海外?」と思うほど。
席に案内された後、カウンターで注文するスタイルなのですが、メニューは文字だけ。
しかも、おしゃれな名前が並んでいて、どんな料理なのかイメージがつかない……。
注文カウンターでは説明をじっくり読む余裕もなく、結局「〇〇ブレックファースト」的な無難なメニューを注文。
「もっとチャレンジすればよかった」と少し後悔しつつ、食べてみると、これがとても美味しい。
その後何度か訪れていたある日、テイクアウト用のオンライン注文を発見。
写真を見ると、「こんな料理もあったんだ!」と目移りしてしまうほど。
次に行くときは、選ぶところから楽しめそうです。
↑ 最近では日本でも見かける、オーダー用のタッチパネルメニュー。海外では一足先に日常だったようですね。じっくり選べて、ビジュアルで直感的に選べるのはとてもありがたい。
↑ アイスアメリカーノが買える低価格チェーンや一人カフェ、そして日本とは違うルール。ちょっと慣れないとドキドキしそうですが、韓国に行ったら体験してみたいですね。日本でも人手不足は共通の課題。今後、無人カフェがどう広がっていくのかも気になるところです。
最後まで読んでいただきありがとうございました!