ワーク・ゲーミフィケーションを実現するためのシステムや制度
本記事では、ワーク・ゲーミフィケーション(以下記事)を実現するために必要なシステムや制度を整理します。
Open Wideの場合
以下のとおりです。
1: システム
組織内全員が自由に使えるシステム
2: 制度と啓蒙
システムを実際に自由に使うための制度や啓蒙
3: 経済
システム上のやりとりをもって、お金(あるいは類するポイント)が実際に動くこと
Open Wide がそもそも「組織内全員が誰でもいつでも誰とでもやりとりできる」という数の力に頼るものです。数が多いと、大体どんな問題についても、すぐにフィードバックも来るよねという話です。
システム
で、これを実現するためには、まずは全員が誰でもいつでも使えるシステムが必須と言えます。数千、数万、それ以上の人数も想定していますが、これを支えるインフラのコストは甚大です。
このレベルのインフラは、大企業ほどの組織であっても通常は備えていません。メンバーの大半(たとえば過半数)が同時アクセスするような、高負荷な状況が想定されていないのです。実質的にDXレベルの投資が必要となるでしょう。
制度と啓蒙
次に、システムがあったところで、実際に使ってもらえるとは限りません。自発的に、自由に使ってもらうためには、実質的にトップレベルでお触れを出す必要があります。具体的には、以下の三点です。
1: ワーク・ゲーミフィケーション用のシステムが存在すること
2: いつでも、誰でも、誰に許可を取ることもなく個人で好き勝手に使えること
3: しかし何か起きたときの責任は、従来の組織構造を踏まえて対応すること
特に 2: と 3: を両方とも満たすのが難しいようです。
というのも、特に階層的な組織では、上司は部下の責任を負うことになるわけですが、2: のとおり部下に許可制を敷くことはできません。なのに、いざ部下が問題を起こしたら、自分が責任を取ることになるわけです。これは許容してもらわねばなりません。
許容できない場合は、部下自身に責任を負ってもらう組織パラダイムを敷くことになりますが、そんな大改革は無理でしょう。組織パラダイムは変えられないが、ワーク・ゲーミフィケーションはしたい(2: は確保したい)――ならば、3: も受け入れるしかないのです。
必要なら会社の制度として正式に敷くレベルで整えてください。
経済
最後に経済です。
ワーク・ゲーミフィケーションを仕事のゲーム化であり、実際に仕事と呼べるレベルのやりとり――つまりは金銭のやり取りが発生します。
ポイントは以下四点です。
1: 実際にどれくらいのお金を使うかは、所属組織側で制御する
チーム、プロジェクト、部門など
2: 仕事のやりとり自体は各個人で行えるようにする
3: やりとりを経て手に入れたお金は、本人の功績として記録する
4: 手に入れたお金を実際どのように扱うかは、所属組織側または会社側で制御する
お金なので組織的にちゃんと管理するのは当然ですが、やりとりの裁量と、その結果として得た成果はちゃんと個人レベルで確保してください、ということです。
このインセンティブがないと、そもそもワーク・ゲーミフィケーションが盛り上がりません。たとえ給料やキャリアにダイレクトに反映できなかったとしても、データとして見える化されていれば、内発的なインセンティブになります。
※もちろん給料やキャリアといった外発的なインセンティブもあった方が良いことは言うまでもありません。ここは Medium や KDP のビジネスモデル(各人が持つスコアを比率として分配金全体を分配する)が使えるでしょう。
Closed Denseの場合
TBD…
Open Governanceの場合
TBD…